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今年度までに行った現地での医療従事者からの聴き取り調査では、災害拠点中核病院と地域の医療従事者で顔の見える交流関係があったならば、急性期慢性期を問わず急性期医療スタッフの不足や慢性期医療の後方支援に効果的に対応できたであろう、ということだった。ある総合病院の事例では、手書きの処方箋を使用せざるを得なかったことから薬剤師不足が著しく、薬は山のようにあるにもかかわらず多くの患者に適切に届けることができなかった。病院近隣の薬剤師が応援を申し出て、相互の連携がとれはじめたのは発災後４、５日たってからだったという。
医師会・医療機関・医療系講習会において医療従事者にインタビューを行った上で、異なる組織間の医療従事者の連携・交流を活発にするにはどうしたらよいかを検討した。テーマが明確で多職種が参加しやすいこと、単発ではなく継続的に実施できること、相互が身体を使いながらディスカッションができること、などの点で、例えば地域の様々な医療機関から多職種が参加する救急救命の講習会が効果的だと考えられた。救急ガイドラインが2015年に変更となり、2016年初頭の時点で講習用の視聴覚教材がなかったことから、地域のさまざまな医療機関・消防の多職種の参加を得て、講習用DVDを製作した。さらにこのDVDを使用して外部参加を認める医師会・病院で二次救急救命講習会（ICLS）を実施した。
製作を通して、あるいは実際の講習会を通じ、職場や職種を超えた１００名単位の参加者の交流が深まった。これらの参加者への聴き取り調査においても、通常の学会や講演会・ワークショップと異なり、異なる種類の医療機関の多職種の人たちと交流できることを大きなメリットに挙げる回答が多かった。大規模災害発災時での実際の効果は不明だが、その観点を見据えて多医療機関・多職種ICLSを実施すれば、減災に大きく寄与するものと期待できる。
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