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本研究は高齢者が多く存在する被災地仮設住宅の住民を対象に、仮設住宅という過酷な住環境が住民の健康にどのように影響するか、さらにその上に低線量放射線に暴露された環境という心理的、肉体的なストレスの強い状況に対してどうような予防医療施策が必要かということを探るための研究としてデザインされた。しかしながら、実際の現地での健康診断および質問紙での調査の実施に関しては、当初想定された以上の多大な困難が伴った。自ら望まずして過酷な住環境を強いられる住民に対し、また当初は様々な報道機関や調査機関が出入りする状況でさらなる負担を高齢住民に負わせるには倫理的に正しいのかどうか考えさせれられる場面も多かった。そこで外部から収集できるデータをベースに実地調査を行ったが、データの収集が難しく散発的なものに留まってしまったため定量的な分析ではなく、あくまでも集まったデータをもとに定性的な分析を行うに至った。 被災地の状況は生活の存続を行うために他に重要視すべきことも多く、健康状況をつぶさに調査する環境ではなく、本研究の実施は非常に困難を伴うものであった。また、当初は仮設住宅に住民がまとまっていたが、対象者が移転したり、死亡したりと追跡調査がほとんど行えない状況であった。しかしながら、本研究を通じてはデータ収集および分析ともに完全な形ではできなかったが、もともとが高齢化を迎えていたコミュニティーに低線量放射線および仮設住宅という心理的・肉体的な住環境の負荷が予期なくかかった場合に住民の健康状態がどのように変わっていくか、健康の悪化をどうすれば防げるのかを調査する意義は非常に高いと考える。
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