| 研究課題/領域番号 |
25670921
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| 研究種目 |
挑戦的萌芽研究
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| 研究機関 | 兵庫県立大学 |
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研究代表者 |
森本 美智子 兵庫県立大学, 看護学部, 教授 (60342002)
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| 研究分担者 |
藤田 直久 京都府立医科大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (40199336)
田辺 文憲 山梨大学, 医学工学総合研究部, 教授 (80217108)
大沢 一貴 長崎大学, 学内共同利用施設等, 教授 (90244756)
池原 弘展 兵庫県立大学, 看護学部, 助教 (90549122)
東 知宏 兵庫県立大学, 看護学部, 助教 (90582908)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 清掃 / ガイドライン / 環境整備 / ＭＲＳＡ / 感染 |
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| 研究概要 |
院内感染の予防には環境整備は不可欠であるが、日本では病院の環境整備、清掃方法は業者任せで各病院により異なり、統一された清掃方法ではない。臨床現場での清掃は、一定の清掃ガイドラインの作成が必要である。そこで、環境整備・清掃により院内感染のMRSAの減少のために、清掃のガイドライン作成の目指した研究を行っている。本研究目的は医療施設の清掃現状や問題点を明らかにし、環境表面の汚染除去方法を検討し、清掃基準を示した、清掃のガイドラインを作成することである。平成25年度に実施した研究は、最初に清掃・環境整備についての国内・海外の文献検討を行った。それらをもとに、インタビューガイドを作成し、臨床現場（病院）での実態調査（インタビュー）を現在も実施している。研究成果としては最初に清掃ついての国内外の文献検討を行い、インタビューガイドを作成した。当該の倫理委員会で審査を受け、承認を得られた後に、清掃の実態を明らかにするために院内でＭＲＳＡのアウトブレイクの経験・持ち込みなどの経験のある病院に調査を依頼した。研究に承諾の得られた病院から順に、清掃業者・感染管理看護師・感染管理医師の担当者に対して、ＭＲＳＡの環境整備、清掃方法を具体的なインタビューを行っている。平成25年度は、3月31日までに７病院依頼中4病院の調査を終了している。残りの3病院は、当該病院で倫理審査中および日程調整中である。結果については、現在は分析中であるが、少し明らかになったことは、知識不足、教育の必要性、看護師の環境への意識の低下が挙げられており、ガイドライン作成時に重要な要素として考えた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成25年度の臨床現場での調査目標は、医療施設の清掃現状や問題点を明らかにすることであった。最初は病院へ調査依頼をしても承諾を得られないことがあり、フィールドを開拓するのに苦慮した。しかし、当初の予定では5病院以内の調査終了を目標に現状調査を行う予定であったので、4病院のインタビュー調査を終了していることは、おおむね順調に調査を終えているといえる。
残りの3病院の調査を終えていない理由は、病院から予定外に直接調査を依頼されたこと、当該病院の倫理委員会の承認待ち、あるいは病院の協力者への日程調整によるためである。いずれも病院の内諾は取れており、6月末～7月には調査を終える予定である。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成26年度は、3病院の臨床現場のインタビュー調査を終了し、データを分析し、清掃における現場の問題を明らかにすることである。それに加え、清掃のエビデンスの探求として、感染実験室でＭＲＳＡの臨床分離株を用いて病院の調査をもとに環境整備、清掃方法、使用製品をプレテストを行い、比較実験する。病室の環境整備を想定して、床やテーブル清掃、拭き方、マイクロファイバー素材の比較および水・消毒剤を使用しての殺菌率の違いについて、スタンプ培地を用いて細菌を採取し、MRSAの殺菌から効果を観察する。また、ＡＴＰを利用して汚染度も測定する予定である。
研究を遂行する上での課題として、ＭＲＳＡを扱うために最初に予定した大学での実験が不可能となり、実験場所の変更を余儀なくされた。よって、感染実験が可能である他の分担者の大学へ依頼を行い、8月以後に実験できることになった。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
平成25年度に次年度使用額が生じた理由として、実態調査に関しての遠方数か所の病院を予定し予算を計上していたが調査協力の許可を得られなかったこと、および2014年3月末のインタビューのデータを逐語録に依頼中であること、および残りの3病院の調査が終了していないための旅費として使用しておらず、それに加え、実験場所を変更となり、プレテストができていないことが残額の多い理由である。
平成26年度は、3病院の実態調査のための旅費やテープ起こし費用が必要となる。また、実験に対しての実験施設を変更したため、施設への旅費、施設使用料、培地、資材、ＡＴＰ測定、その他の実験器具の購入が必要となる。
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