| 研究課題/領域番号 |
25670933
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| 研究機関 | 椙山女学園大学 |
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研究代表者 |
中嶋 文子 椙山女学園大学, 看護学部, 講師 (20573687)
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| 研究分担者 |
近藤 恵(有田恵) 天理医療大学, その他部局等, 助教 (40467402)
赤澤 千春 京都大学, 医学(系)研究科(研究院), 准教授 (70324689)
BECKER CARL.B 京都大学, 学内共同利用施設等, 教授 (60243078)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 新卒看護師 / ストレス対処能力 / 職場適応 / ストレス緩和方法 / 現任教育 |
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| 研究実績の概要 |
平成26年度は、「採用3ヶ月後でSOCの下がった新卒看護師及びSOCの上がった新卒看護師のストレス自覚の状況と、ストレス解消法を明らかにする」ことを目的に、平成25年度からの調査を継続した。本調査の対象は平成22年度から京都大学こころの未来研究センターによって新卒看護師を対象として実施した調査対象で、かつ、平成26年度現在まで看護師を続けてこられた者である。
当初、採用3ヶ月後に測定したSOCの結果より、SOCの上昇した者と、SOCの低下した者とを比較し、両者間のストレス体験とその対処方法の違いを明らかにすることを目指していたが、SOCの上昇した者のうち研究協力を得られたのは1名にとどまった。そこで、平成26年度現在も就業している看護師を、ストレス状況下での対処法を持つことにより就業を続けることができたモデルケースと考え、彼らのストレス体験と対処法を明らかにすることを目的に、インタビューを行った。結果11名の協力が得られ、インタビューの内容を質的分析法によって分析した。
その結果、新人看護師が職場に適応してゆくためのサポートとして7つのカテゴリが抽出された。中でも、看護師としての経験を積み重ねる中で、自らの看護を意味づけし、成長を実感することが看護師を続ける動機となっていたことより、日々の業務と看護観をつなぎ合わせることが有用であることが示唆された。
平成27年度は、この結果を元に、新卒看護師のストレス対処能力を高める研修を企画・実践し評価する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本研究開始時の計画では、平成26年度は、「採用後3ヶ月で取り組むSOCを活性化する研修プログラム」を実施し、評価する予定であった。しかし、前述したように、平成25年度の調査が対象者の見直しを要したことによる計画の遅れを受けて、当初予定していた介入研究が実施できなかった。そこで、平成26年度には平成25年度に引き続き、就職後4年を経て現在も看護師として就業している者を対象とした調査を行い、インタビュー及びそのデータ分析を終了した。その後、調査結果に基づいて「採用後3ヶ月で取り組むSOCを活性化する研修プログラム」の開発を行い、平成27年度の現任教育への導入に向けて研究協力機関との準備を進めることとなった。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度は、平成26年度のデータ分析の結果により開発した「採用後3ヶ月で取り組むSOCを活性化する研修プログラム」を、平成27年度の現任教育に適用し、その効果を評価する介入研究を行う。
具体的には、平成22年度からの新卒看護師SOC調査の協力施設で、かつ新人教育プログラムが大きく変更になっていない施設を対象として、協力機関となった施設の既存の新人教育プログラムの中に、年間4回の研修を取り入れて実施する。研修は、研究者が作成した教育プログラムの実施マニュアルを元に各協力機関において実施するが、3ヵ月後以後のグループワークでは、SOCの下位概念に沿ってグループのディスカッションを促すためのファシリテーションのために、必要に応じて研究者が赴き研修の実施を支援する。
そして、研修の評価のために、新卒看護師の採用時、３ヶ月後、６ヶ月後、１２ヶ月後のSOC調査を行い、プログラムの評価を行うこととする。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成26年度は、平成25年度に続いてインタビューによるデータ収集を行い、データ収集のための研究者の旅費、ならびに協力者への謝金、インタビューデータの逐語録作成のための委託費などを支出した。データ収集の後、共同研究者による質的データ分析のための会議、さらに、分析結果に基づきストレス緩和方法の研修プログラムの作成のための研究者間の会議ために10回程度の会議の開催を予定していたが、実際には集中して会議を行ったため旅費および会議費の利用が少なくなった。更に、データ分析のためのテキストマイニングソフトは共同研究者のものを利用することができたため、備品の購入は行わなかった。このため、予定していた額よりも執行額は少なく抑えられた。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度は、研修プログラムの実施とプログラムの評価を行う。具体的には、年間4回の研修の実施のために、研究協力機関に出向いて調整を行うための交通費が必要である。また研修を実施するためのマニュアル等の作成・修正、必要時研修担当者への教育を行うためにかかる費用が必要である。また、年間4回のSOC調査のためのアンケートの印刷や郵送にかかる通信費などが必要である。更に、学会への参加による情報収集を行いつつ、これまでの研究成果の報告を行うために、看護管理や心理学に関連した学会への参加にかかる旅費および参加費が必要となる。
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