| 研究課題/領域番号 |
25702037
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| 研究種目 |
若手研究(A)
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
山口 拓 筑波大学, 体育系, 助教 (20643117)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 普遍的初等教育の達成 / 文化に基づく教育制度 / 独自的スポーツの発展 / 普及ロジックの解明 / 開発人類学的考察 / 産業開発途上国の体育事情 / 教育支援の土着化 / 体育科教育の変遷・史実 |
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| 研究概要 |
本研究では、小学校体育授業の全国的な普及に向けてカンボジア王国が示す政策の実行可能性を科学的に検証し、裨益者の声を反映した実証研究する目的がある。
4年計画の1年目にあたる本年度は、まず「普及ロジックモデルの解明」を目的とした基盤研究として「カンボジア王国の小学校体育科教育の普及メカニズムの独自性に関する研究」を行った。
研究開始当初は、研究実施計画に記載した段階を踏まえて「日本の過去と現在の教科教育の普及制度に関する文献調査」を行った。そこでは歴史的な発展過程が現在の普及制度を下支えし、日本独自の体育科教育が展開されている事実を確認した。したがって、その後の調査では、当初計画していた現状分析ではなく、カンボジアの教科教育および教科体育の歴史的展開に関する文献・インタビュー調査を行い、研究成果をまとめた。但し、カンボジアの教育史および体育・スポーツの歴史的・人類学的考察を深める中で、各年代に生じた史実や状況変化に伴って、教育および体育・スポーツの実施体制および普及方略が大きく異なっている事実が判明した。
そこで本研究では、カンボジアの教育および体育・スポーツ普及の独自性、行財政制度、人財育成制度等の変遷を年代別に特徴化することで、カンボジア独自の普及方略の在り方を検証し、3年目以降の研究につなげることとした。
なお、本年度は、①教育開発導入期(1863～1953年)、②教育開発展開・衰退期(1953～1975年)、③教育開発崩壊・復興期(1975～1993年)、④教育開発調整期(1993～2005年)、⑤教育開発成長期(2005～)に分割し、まずは教育開発導入期の研究を行った。その結果、 (1)仏国統治中期に現在のクメール体操が導入されていた史実、(2) 仏国統治後期に教科体育や課題スポーツが導入され、仏国と現地の制度が融合した教育開発が進んでいたことを明らかにした。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初は、現代に起こる事象のみを検証することで普及ロジックモデルを解明しようと考えていたが、研究を進める中で、現在の事象が歴史によって積み上げられており、現代の教科体育に関する政策や体育史および開発人類学的検討を合わせて研究する必要性が生じ、研究範囲が広がったことから、研究がやや遅れることになった。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究は4年計画の2年目として、来年度以降の政策評価分析（H27年度）、研究内容の選査・分析（H28年度）を通じてカンボジア王国の体育科教育の普及ロジックモデルを完成させるための基盤研究に位置付けて調査し、考察を深める為の研究である。
昨年度（H25年度）には、「普及ロジックモデルの解明」を目的に「カンボジア王国の小学校体育科教育の普及メカニズムの独自モデルに関する研究」を行った。その折、日本の体育科教育の独自性に関する調査を行い「歴史的な発展過程が現在の普及制度を形成していた」史実を確認した。
そこで当初予定していた現状分析を変更し、カンボジアの発展過程において各年代に展開された教育開発の内、体育・スポーツの実施体制および普及方略に着目した研究を行った。まず、①教育開発導入期（1863～1953年）の検討を行ったが、
本年度（H26年度）は、残りの②教育開発展開･衰退期（1953～1975年）、③教育開発崩壊･復興期（1975～1993年）を研究する。そして、来年度以降の④教育開発調整期（1993～2005年）、⑤教育開発成長期（2005～）[政策評価分析]へと研究を進める計画である。
また、本年度の調査では、進展する体育科教育の普及に関して、行財政制度・人財育成などを踏まえた調査を行い、教育政策と行財政制度の連鎖関係に関する調査を行う予定である。
全体的な研究体制については、ICSPPEやMINEPSといった国際関連資料の調査協力、聞き取り調査のデータ分析に関する助言、現地のUNESCOおよび世界銀行（教育担当）スタッフからの情報共有、または前職でつながりを得た協力者による現地調整などの助力を受けながら研究を実施する。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
予定していた研究協力者（データ処理）の確保が遅れたこと、自費で海外渡航していたことこと、知人の無償通訳提供など、科学研究費の使用範囲の理解不足等もあって、次年度に繰り越すことになった。
また、申請書当初に予定していた研究内容の変更などがあったこともあって、極力無駄をなくし、来年度以降に海外調査を計画している。
海外調査の渡航経費が想像以上に高くなっていることなどから、海外調査旅費に充当する。
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