| 研究実績の概要 |
2015年度は物流の観点から災害へのレジリエンスを構築するためのアイディアの一つとして、電気自動車及び燃料電池自動車の普及政策に関する経済評価を行った論文を執筆し、受理された(1)。また、予測困難な災害等のイベントが起こった場合の株式市場の反応について、阪神大震災と東北大震災を事例としてとりあげ、国内株式市場の変動について産業ごとに検証をおこなった研究についてまとめ、書籍の一章として執筆、出版された(2)。
(1)Ito, Y., and S. Managi (2015) ”The Potential of Alternative Fuel Vehicles: A Cost-Benefit Analysis”, Research in Transportation Economics, Elsevier. Volume 50, Pages 39‐50
(2)The Economics of Green Growth: New indicators for sustainable societies (2015) Shunsuke Managi (Eds), Routledge Studies in Ecological Economics, Taylor and Francis, Yutaka Ito and Shunsuke Managi, Chapter 10 Effect of disasters on markets, pp194－227
(1)についてはCO2の限界削減費用及びガソリン価格の中長期的な上昇が見込まれる場合、EVの普及に関しては経済的に望ましい可能性がある一方、FCVについては基礎的な研究にフォーカスした製造費用の低下が重要であることが示唆された。（２）については、情報と実際の被害に関する産業への影響に違いがあることが示された。
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