研究課題/領域番号 |
25770160
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研究種目 |
若手研究(B)
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研究機関 | 立正大学 |
研究代表者 |
ウンサーシュッツ ジャンカーラ 立正大学, 公私立大学の部局等, 講師 (70632595)
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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キーワード | 名前 / 広報誌 / 個性 / 命名学 / 社会言語学 / 子ども / 研究資料 |
研究概要 |
本年度では1.全国の広報誌調査、2.各対象のデータ抽出、3.読みにくい名前のアンケート調査、4.名前の選び方に関する調査という4つの研究に取り組んだ。 研究1では、1,020市町村の広報誌を対象に子どもの名前に関する情報が掲載されているかを調査した。514市町村の広報誌に該当情報が見られ、155の広報誌に名前の読みと性別、親の名前という研究上理想のデータが掲載されていることが明らかになった。その155の市町村を八地方区分および沖縄という9つの区分に分類し、各区分から追加対象を選択した。研究2では、対象広報誌の平成25年度全号から名前に関するデータを抽出し、合計610データが得られた。研究3では、引き続き読みにくい名前に関する調査を実施し、さらに60名の協力者からデータが得られた。その一部が、今後のトレーニング調査に用いる予定の新調査票で実施された。第4研究では、広報誌から名前の選び方に関するコメントを抽出し、量的に分析した。 また、上記の成果に関する学会発表を行った。2014年1月に開催されたAmerican Name SocietyでSelecting data on names: City newsletters as a resource for Japanese names researchというタイトルの研究発表を行った。当発表では、研究1の結果を踏まえ、広報誌を命名の研究に活用する妥当性について論じた。また、研究2~4の結果に関しては、次年度の学会発表に当てる予定である。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
申請時、対象市町村の追加・名前に関するデータの抽出(上記の研究2)・読みにくい名前のアンケート調査(上記の研究3)という3つが計画され、どれも実施できた。現時点で、読みのトレーニングに関する調査に向けて研究2および研究3の結果分析に順調に取り組んでいる。 その他、申請時では上述した広報誌調査(研究1)を予定していなかったのだが、方法上の妥当性を確認すべき、また追加対象の選抜に必要だと判断され、実施することになった。新しい名前の社会的意義の考察および今後のインタビュー調査の質問作成のために、上記の研究4を実施することになった。これらの新しい研究を実施したことが、今後のトレーニング調査およびインタビュー調査の円滑な実施につながるであろう。また、これらの新しい研究もあったにかかわらず、申請時の研究が予定通り実施でき、充分なデータが得られた。こういったことを踏まえ、全体的に順調に進展していると思われる。
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今後の研究の推進方策 |
平成26年度は、次の4つの研究に取り組んでいく予定である。 第一に、上記の研究2を続行し、新しい名前の全国的な傾向を観察する。また、平成26年度中に新しく得られたデータを平成25年度のデータと比較し、傾向の推移をはかることを目的の一つとする。第二に、本研究の主たる課題であるトレーニングの予備調査を本年度の6月に実施することを計画している。その際に、上記の研究3に用いた調査を利用する予定である。トレーニングでは、被験者に新しい名前の傾向等を教えることによって、個性的な名前が読みやすくなるかを観察する。Hatano et al 1997が明らかにしたように、読み方が分からない漢語に出合うとき、文脈や意味から読みが推測できることがあるが、名前に関しても同様な効果が見られるかを明確にすることが目的である。予備調査の分析は平成26年度中に実行し、平成27年度の本調査に向けて、調査の改善に努める。第三に、予備調査およびその分析の終了後、平成27年度に実施する予定のインタビュー調査の質問紙作成に取り組む。その際に、小林(2009)等の分析および上記の研究4によって得られた結果を参考にする予定である。 また、これらの研究によって得られた成果を1月に開催されるLinguistic Society of Americaで発表し、査読付き国際誌に投稿する。
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次年度の研究費の使用計画 |
次年度使用額が生じた理由として、主に次の2点が挙げられる。第一に、平成25年度はデータ分析用にSONY VAIO VPCF139FJのノートパソコンを購入する予定であったが、生産完了となったため、購入不可能となった。その代わりに、平成26年度の新発売予定のパソコンが機能上より適切だとし、発売開始まで、パソコンおよび必要な関連ソフトを購入しないことにした。第二に、平成25年度に実施した研究の分析・結果入力を補助するアルバイトを雇う予定だったが、努力しても本研究を補助するために必要な知識を持っている適切な人材が見つからなかった。そのため、人件費が浮く結果となった。 まず、26年度購入不可だったノートパソコン(東芝のdynabook T954 \204,480)およびその関連ソフト(IBM SPSS statistics 20 \100,000)を購入する予定である。また、残りの繰り越し金額は、被験者への謝礼金(120人×2回×¥1,000)として使用する。
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