研究課題/領域番号 |
25770264
|
研究機関 | 鶴見大学 |
研究代表者 |
鈴木 周太郎 鶴見大学, 文学部, 講師 (30635735)
|
研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
|
キーワード | ジェンダー / 教育 / 歴史学 / アトランティック・ヒストリー / 女性の権利 / 出版文化 / 共和国の母 / 国際情報交換 |
研究実績の概要 |
近代女子教育の大西洋を越えた規模での発展過程を明らかにするために建国期アメリカの女子教育および権利論について検討することを目的とした本プロジェクトの2年目にあたる平成26年度は、研究実施計画にしたがって、(1)9月(マサチューセッツ州ボストンとウースター)と3月(ニューヨーク州ニューヨーク)に調査を実施し、(2)6月に第64回日本西洋史学会において研究成果の報告を行い、(3)3月に建国期の公教育についての研究論文を鶴見大学紀要に投稿した。調査に関しては、研究計画のなかでもとりわけ(a)初期アメリカにおける女子教育についての議論と実態、(b)メアリ・ウルストンクラフトに代表されるヨーロッパからの思想の流入が建国期の女性に与えた影響、を明らかにするための資料収集に重点をしぼって行った。(a)についてはエマ・ウィラードの女子教育についての出版物やマニュスクリプトを、(b)についてはウルストンクラフトの著作が米国の雑誌や新聞等でどのように扱われていたのかを調査した。以上を通じて、平成26年度の主要課題であった資料収集について順調に計画を進めることができた。とりわけエマ・ウィラードのトロイ・セミナリーについての資料をニューヨーク歴史協会において調査できたことは、18世紀末から19世紀前半にかけての女子教育の変化を明らかにするうえで大きな成果であった。また、研究成果の本格的な発表の前段階として、論文「アメリカ建国期の公教育論争と女子教育」を執筆したことは、本プロジェクトの論点整理にとって有益であった。また、発表「コルセットを着る女性、つくる女性-ウースター・コルセット・カンパニーからみる20世紀転換期のジェンダー秩序」において、本プロジェクトが扱う時代以降のジェンダー秩序と産業との関係について報告し参加者から多くの知見を得られたことは、本プロジェクトの遂行に有益なものであった。
|
現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
3年間の本プロジェクトの2年目(平成26年度)は資料調査に重点をおきつつ、その成果の発進準備に取り組む計画であった。実際に米国において資料調査を2度行うことができたことは、最終年度における研究成果の発表を遂行するためにもとても有益なものであった。また、ボストンにおいては一部分しか入手することができなかったエマ・ウィラードの教育論や学校教科書といった資料を、ニューヨークにおいて新たに調査することができたのは大きな収穫であった。論文の執筆や学会発表を通して、本プロジェクトの成果発表の準備が整ったことも考慮すると、全体としておおむね順調に進展しているといって良いと考える。
|
今後の研究の推進方策 |
本プロジェクトの1~2年目(平成25~26年度)に行った資料調査をもとに、3年目の平成27年度は研究成果の発表により力を入れる。近代女子教育の大西洋を越えた規模での発展過程を明らかにするために、建国期アメリカの女子教育の重要性を強調しつつ、それが環大西洋的な思想の交流のなかから形成されたことを明らかにするという本プロジェクトをまとめて、最終的な成果として複数の論文を執筆・投稿する。それに加えて、平成26年度までに行うことができなかったロンドンにおける資料調査を夏期に予定している。英国本国におけるメアリ・ウルストンクラフトの著作の受容についての調査は、本プロジェクトにとって不可欠なものである。平成26年度までの資料調査で、エマ・ウィラードの著作など、19世紀の女子教育関連の資料を多く収集したことで、当初計画していた対象年代よりもやや長い時期が研究対象になったが、平成27年度の研究成果発表において、より広範な議論を行うことが可能となった。平成26年10月に研究代表者が参加した米国アメリカ学会年次大会においてさまざまな報告にふれ、多くの研究者と交流を持ったことで、アメリカ一国に留まらない環大西洋的な視点の必要性をより痛感した。平成27年度もアメリカ学会やアメリカ史学会などを通して様々な歴史研究者との交流を深めることで、本研究の完成度をよりいっそう高めていきたい。
|
次年度使用額が生じた理由 |
平成27年3月のニューヨークでの資料調査を、当初予定していたよりも短い日程で行ったために、次年度使用額が生じた。
|
次年度使用額の使用計画 |
平成27年8月に予定しているロンドンにおける資料調査をより充実したものにするため、滞在日を1日増やすことによって使用する。
|