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かつて日本企業のコーポレートガバナンスはメインバンクを中心としているといわれていた。しかしながら、1990年代後半以降株主構成では持ち合いの解消が進み、外国人機関投資家の株式保有が増加した。取締役会は内部者のみで構成されていたが、多くの企業が社外取締役を任命するようになった。本研究の課題はこのような変化がどのように起こり、どのような影響を与えたのかを明らかにすることである。分析の結果、多くの点で日本企業コーポレートガバナンスがメインバンクを中心としたものから、株主を中心としたものへと変化していることが実証的に明らかとなった。
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