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本研究は、中央研究所主導の研究開発や事業部主導の研究開発といった研究開発活動の組織上の配置が、開発プロセスや成果にどのような影響を与えるのかを明らかにするものである。特に、研究開発者の行動や研究開発グループのルーチンなどミクロレベルに注目して、定性・定量の両面から調査を行った。
前年度までに実施した研究開発者への聞き取りをもとにした定性調査からは、組織上の配置が、研究開発者のもつ研究開発に対する志向性や情報量に影響を与え、それらが開発プロセスや成果の違いを生み出していることが明らかになった。志向性とは、研究開発者が何に価値をおいて研究開発活動を行うかというものである。平成28年度は、この結果の公表に注力し、論文は『組織科学』誌に採択された。また、同年度に国際学会での発表も行った。
定性研究から得られた命題をさらに検討するため、研究所の研究開発者を対象とした質問票調査を平成25年度、平成27年度の二回にわたって実施した。分析から、研究開発者のもつ志向性が三つの次元（真理追究、企業評価、社会改善）から構成されていること、およびそれらのスコアの違いが探索活動やコミュニケーション行動などの開発活動、および成果の質に有意な影響を及ぼしていることがわかった。この結果は、定性調査で明らかになった、志向性と開発活動／成果との関係性の説明を補完するものである。この結果は、国内雑誌1本、国内学会1件、国際学会1件を通して公表された。
本研究の学術的な貢献は、研究開発活動の組織上の配置の問題を議論する上で基礎となる実証結果を提供したことにある。組織上の配置と成果の関係性に関して多くの研究があるが、その関係性を説明するメカニズムを実証したものはほとんど存在しなかった。また、研究開発マネジメント研究やその実践において、研究開発者のもつ志向性に注目することの重要性を指摘したことも貢献のひとつである。
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