• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 課題ページに戻る

2013 年度 実施状況報告書

都市的生活様式とその変動要因の解明―時系列比較と国際比較から―

研究課題

研究課題/領域番号 25780309
研究種目

若手研究(B)

研究機関関西大学

研究代表者

赤枝 尚樹  関西大学, 社会学部, 助教 (50645546)

研究期間 (年度) 2013-04-01 – 2016-03-31
キーワード都市度 / パーソナル・ネットワーク / 意識 / 行動
研究概要

平成25年度は研究計画初年度であるため、今後都市社会学の観点から国際比較や時系列比較をおこなっていくにあたり重要な尺度である、都市度尺度の再検討と確立に関する議論を計画していた。そこで平成25年度は、平成の大合併以後、都市度尺度としての有効性を失いつつあるとの指摘がなされている自治体人口に代わる、新しい都市度尺度としての人口ポテンシャルを提案し、その有効性についての実証的検討をおこなった。
そうした検討をおこなうにあたり、情報化社会に関する全国調査や、格差と社会意識についての全国調査などの全国調査を用いている。そして、従来利用されていたものよりも詳細な、抽出地点の町丁・字の情報も用いて、抽出地点の町丁・字から半径40kmの範囲の人口ポテンシャルを算出した。そのことにより、町丁・字ごとに算出可能であり、なおかつ近隣自治体に都市的な地域が多いかどうかという、周辺の状況も反映した都市度尺度を構成することができるといえる。そこで、そのようにして算出した人口ポテンシャルと、個人を対象にした全国調査データを結合し、自治体人口と人口ポテンシャルが人々の意識や行動・ネットワークに与える影響の大きさについて検討した。
その結果、従来の都市度尺度である自治体人口よりも、本研究が提示する新しい都市度尺度としての人口ポテンシャルのほうが、人々の意識やネットワークのあり方に対してより大きい効果をもつことが明らかとなった。このことは、従来の都市度尺度よりも、本研究で提示する都市度尺度のほうが、都市度による人々の意識やネットワークの差異を明らかにしていくうえで有益であることを示しているといえるだろう。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

当初の計画では、平成25年度は、地理情報システム(GIS)も活用しながら新しい都市度尺度を構成していくことを主な目的としていた。そしてその点についてはほぼ完全に達成することができており、査読付きの学術論文としても刊行されている。
また、それに加えて、平成25年度のうちに人々のつながり(ソーシャル・キャピタル)に関する国際比較にも着手しはじめており、当初の予定以上に計画が進行していると考えることができる。

今後の研究の推進方策

今後の研究の推進方策としては、大きく二点のものを考えている。
第一に、これまでの自身の研究から明らかになっている知見をまとめ、都市社会学に関する書籍として刊行する準備を進めることである。この書籍については日本国内の検討をおこなったものを予定しており、今後の研究課題として、国際比較研究の必要性を指摘する研究として位置づけることができる。
そして第二に、実際に都市効果や人々のつながり(ソーシャル・キャピタル)に関する国際比較研究をおこない、都市や人々のつながりに関する従来の仮説が当てはまる社会と当てはまらない社会の差異とともに、そうした差異が生じる要因についても検討をおこなう。

  • 研究成果

    (3件)

すべて 2014 2013 その他

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] 都市度尺度としての人口ポテンシャルに関する再検討2014

    • 著者名/発表者名
      赤枝尚樹・前田忠彦
    • 雑誌名

      関西大学社会学部紀要

      巻: 第45巻 ページ: 249-265

  • [雑誌論文] 新しい都市度尺度の確立に向けてーー距離と移動時間に注目 した都市度尺度の提案2013

    • 著者名/発表者名
      赤枝尚樹
    • 雑誌名

      日本都市社会学会年報

      巻: 第31巻 ページ: 77-93

    • 査読あり
  • [学会発表] ソーシャル・キャピタルと主観的健康感の関連に関する国際比較研究 ――福祉レジーム論に注目して

    • 著者名/発表者名
      赤枝尚樹
    • 学会等名
      第86回日本社会学会大会
    • 発表場所
      慶應義塾大学(東京)

URL: 

公開日: 2015-05-28  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi