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本研究の目的は、大学生の学生相談機関の利用を促進・抑制する要因を援助要請行動のプロセスの観点から明らかにし，その知見に基づく学生相談機関の有効利用を促す介入法を開発することであった。開発した心理教育的介入プログラムを実施した結果、プロセスのステージによって、効果に違いが認められた。他者への援助要請を検討していない群では、プロセスのステージを促進させる効果が認められた。他者への援助要請行動を検討している群では、援助要請意図および友人に学生相談の利用を勧める意図の得点が有意に上昇した。しかしステージによっては変化が認められない、あるいはステージが後退する場合もあり、効果は限定的であった。
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