| 研究課題/領域番号 |
25780529
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| 研究機関 | 島根大学 |
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研究代表者 |
有田 洋子 島根大学, 教育学部, 講師 (70598143)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 美術教育学 / 鑑賞教育 / 日本美術 / 様式 / 言語 / キャッチフレーズ / SD法 / 仏像 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は、日本美術の諸様式のキャッチフレーズ化と年齢段階に対応した方法論への深化・精密化を考究して、以下の成果を得た。
1.シソーラス及び教材の作成：前年度の成果を基に、絵画作品及び彫刻作品の時代様式、流派様式等の感受・理解をねらったキャッチフレーズを読み札とするカルタ教材やクイズ教材を作成した。キャッチフレーズに用いる言葉、比較する様式の組み合わせや数を対象者の年齢段階に応じて調整できた。2.協力校での実践：主に江戸時代の絵画の様式キャッチフレーズ教材を島根県の小学校・中学校で実践した。授業を記録し、児童生徒に対してアンケートを実施した。3.実践の分析：授業の実際及びアンケート回答等の分析の結果、理解と楽しさの両面で本教材の教育的有効性が実証された。特にカルタは様式の感受･理解に適し、児童生徒が楽しく熱中して学べる教材であることが確認された。4.SD法による様式感受実態の解明：前年度実施のSD法調査から得られた仏像様式感情データを学年ごとに分析して、小学1年生から高校3年生さらに専門家までがもつ感情の学年･年代ごとの特徴･変容を明らかにした。小学1-3年生では様式別の感受というより仏像一般として感受していること、小学4年生から様式感受が分化･明確化すること、学年･年代が上がるにつれて様式感受が分化･明確化していくことを発見した。それによって仏像様式の感受をねらう鑑賞授業は小学4年生からが妥当であることが判明した。5.日本美術が他教科で学習されている現状の考察：大学生対象の質問紙調査の結果、代表的な日本美術は学校で、なかでも社会科で見たという回答が圧倒的多数であった。社会科の学習指導要領及び教科書でも日本美術が扱われていた。他教科と図画工作・美術科での日本美術学習の違いを検討した。
以上の研究成果を、平成27年3月29日の第37回美術科教育学会上越大会口頭発表で公表した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
1.まず、前年度の成果を基に、絵画作品及び彫刻作品の時代様式、流派様式等の感受・理解をねらったキャッチフレーズを読み札とするカルタ教材やクイズ教材を作成できた。さらに、キャッチフレーズに用いる言葉、比較する様式の組み合わせや数を対象者の年齢段階に応じて調整できた。2.そして、主に江戸時代の絵画の様式キャッチフレーズ教材を島根県の小学校・中学校で実践できた。3.授業の実際及びアンケート回答等の分析の結果、理解と楽しさの両面で本教材の教育的有効性を実証できた。特にカルタは様式の感受･理解に適し、児童生徒が楽しく熱中して学べる教材であることが確認できた。4.前年度実施のSD法調査から得られた仏像様式感情データを学年ごとに分析して、小学1年生から高校3年生さらに専門家までがもつ感情の学年･年代ごとの特徴･変容を明らかにできた。小学1-3年生では様式別の感受というより仏像一般として感受していること、小学4年生から様式感受が分化･明確化すること、学年･年代が上がるにつれて様式感受が分化･明確化していくことを発見できた。それによって仏像の様式の感受をねらう鑑賞授業は小学4年生から行われるのが妥当であることがわかった。5.大学生対象の質問紙調査の結果、代表的な日本美術は学校で、なかでも社会科で見たという回答が圧倒的多数であった。社会科の学習指導要領及び教科書でも日本美術が扱われていた。他教科と図画工作・美術科での日本美術学習の違いを検討できた。以上の研究成果を、平成27年3月29日の第37回美術科教育学会上越大会口頭発表で公表できた。
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| 今後の研究の推進方策 |
1.改訂実践：前年度と同様の授業を条件の一部を変えて再実践する。前年度に実践した島根県の諸学校に加えて、茨城県の諸学校でも実践する。それにより、この鑑賞教育方法の妥当性は偶然や特定条件によらず、確実性と一般性をもって示せる。なお、厳密な実験的実践は倫理的問題があるので、行わない。
2.報告書の作成及び成果の公表：研究成果を広く公表するため、本助成金によって報告書を作成する。学会誌論文発表も行う。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成26年度に作成したカルタ教材は、児童生徒及び諸学校教員に好評であった。児童生徒がカルタ教材に熱中していた様子から、さらに知的学習効果及び面白さを増幅させるため、カルタ絵札のバリエショーンを増やすことを計画した。そのため平成26年度助成金を使い切らないでおき、その分を教材作成の経費に充てることにした。
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| 次年度使用額の使用計画 |
次年度使用額18,669円は、カルタ教材作成のためのプリンタ用インク及び印刷用紙に使用する。
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