| 研究課題/領域番号 |
25780537
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 研究機関 | 北海道教育大学 |
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研究代表者 |
大久保 賢一 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (40510269)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 行動問題 / 応用行動分析学 / 特別支援教育 / PBS |
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| 研究概要 |
本年度においては、平成23年度の科学研究費の助成を受けて開発した大久保・井口・野呂（2010）やOhkubo（2011）の教員研修プログラムの詳細な効果検討を行うことを目的とした。
申請者の勤務地近隣の小学校（通常学級）、幼稚園、特別支援学校（知的障害）に勤務する3名の教師が本研究に参加した。実施した研修プログラムの内容の柱となるのは、1）eラーニングを用いた行動支援に関する基礎的な「講義」、2）支援計画の立案をトレーニングする「演習」の2つである。なお、大久保・井口（2012）においては研修プログラム内容の要素分析を行った結果、基礎的な知識の獲得が計画立案スキルを獲得するための前提条件になることが確認できたので、「講義」→「演習」という順序で研修を進めることとした。
研修プログラムを実施した結果、①行動マネージメントに関する基礎的な知識（KBPAC：志賀，1983とTK-ABA：谷・大尾，2011）、②参加者が整理したアセスメント情報と立案した支援計画の妥当性（Acker et al.，2005を参考にアセスメントや支援計画の妥当性を操作的に定義し、得点化して評価する）、③評価尺度を用いた参加教師の自己効力感、抑うつ度、ストレス度の評価においていずれも改善が認められた。また、学校場面における直接観察の結果、④対象幼児児童生徒の行動変容も認められた。さらに、参加者に対するアンケート調査の結果、⑤学校場面における支援計画の社会的妥当性、⑥研究プログラムに対する参加者の主観的評価において高い評価が得られた。本年度の成果としては、これまで明らかに先行研究の成果を追試したことと併せ、直接観察による対象幼児児童生徒の行動変容に関する客観的なデータ収集を行えたことがあげられる。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
申請者が平成26年度から所属が変わることによって、研究フィールドの確保が困難になることが予測されたため、予定よりもスケジュールを前倒しして研究を実施した。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成26年度は所属機関を変更したため、年度前半は研究フィールドの確保に努める。研究フィールドと研究協力者（研修参加者）が確保できた後は、予定通り2年目の計画を遂行する。
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