| 研究課題/領域番号 |
25780537
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| 研究機関 | 畿央大学 |
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研究代表者 |
大久保 賢一 畿央大学, 教育学部, 准教授 (40510269)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 行動問題 / 行動障害 / 教員研修 / 職員研修 / 応用行動分析学 |
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| 研究実績の概要 |
平成26年度は、研究機関の異動があったため、主として新たな研究フィールドの開拓とそのフィールドにおける予備的実践を行った。結果として、教育行政の担当者との連携体制を築くことができ、平成27年度の研究計画実施に向けての準備を行うことができた。また、当初の計画には含まれていなかったが、強度行動障害のある児童や成人の支援に携わる福祉事業所のスタッフ研修を行い、本研究課題において開発検討した支援者養成プログラムが、重篤な行動問題を示す事例に対しても有効であることを示すことができた。具体的には、44名の参加者を対象に、合計6日間の研修を実施したところ、研修参加者の行動支援に関する知識、精神健康度が有意に改善したことが明らかとなった。また、研修参加者が担当する事例における行動問題の程度（強度行動障害判定表のポイント、ABC-J）も有意に改善したことが示された。
研究機関の異動を考慮に入れて、計画を前倒して実施した平成25年度の研究の成果は、平成26年度に国際行動分析学会（ABAI）の年次大会において発表を行った。また、本研究課題において実施した研修プログラムの成果の一部を、日本行動分析学会が発刊する行動分析学研究（29巻）が掲載され、関連した「体罰」をテーマとした解説論文が同じく行動分析学研究（29巻）に掲載された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26年度における研究機関の異動を考慮に入れ、平成25年度に前倒しで計画を遂行しておいたので、平成26年度はフィールド開拓が中心にはなったが、2年目終了時においてはほぼ予定通りである。また、従来の計画にはなかった福祉事業所における支援者研修に関するデータも収集できたことも収穫であった。以上のことから、本研究課題はおおむね順調に進展していると評価する。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度は、新しい研究フィールドにおいて予定通り研究を遂行しデータを収集する予定である。特に変更点はない。福祉事業所における研修は平成27年度も実施することが決定したので、そのプロジェクトに関するデータも引き続き収集する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
平成26年度は研究機関の異動のため、フィールド開拓に費やすエフォートが大きくなったので、新たに収集したデータが多くなかった。そのため、データ収集や分析にかかる人件費が発生することがなくなり、次年度使用額が生じることとなった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度は比較的多量のデータを収集する予定であるので、データ収集と分析を補助する協力者を依頼する計画であり、そのための予算が必要になる。また、データ収集やその分析に用いるためのビデオカメラとコンピューターを新たに購入して並行して複数の作業を遂行できる体制を整え、研究遂行の効率性を高める予定である。
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