| 研究課題/領域番号 |
25780548
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| 研究機関 | 独立行政法人国立特別支援教育総合研究所 |
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研究代表者 |
神山 努 独立行政法人国立特別支援教育総合研究所, 企画部, 研究員 (50632709)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 発達障害 / ペアレント・トレーニング / 物理的環境調整 / 事例研究 |
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| 研究実績の概要 |
平成25年度は、ペアレント・トレーニング実施機関への聞き取り調査や、中学校特別支援学級等におけるペアトレント・トレーニングの予備実施から、発達障害児に対する物理的環境調整を主とした集団式ペアレント・トレーニングの、具体的手続きや教材等を作成した。
平成26年度は、作成したペアレント・トレーニングの手続きを、特別支援学校や通級による指導といった教育機関や、発達障害者支援センターや療育施設といった福祉機関において、発達障害のある幼児・児童・生徒の保護者を対象に実施してもらい、その有効性を検証した。その結果、ほとんどの実施機関における参加者が、子どもの行動改善に成功し、ストレス尺度などにおいて改善が見られた。また、中学生生徒の参加者については、参加したペアレント・トレーニングの内容や目標を、参加者とその子どもが共有した例もあった。さらに、実施機関においては、ペアレント・トレーニング終了後に参加者と連絡帳を介して、具体的な目標行動の情報交換をするなど、コミュニケーションや目標共有に変化が見られた。以上のことから、本ペアレント・トレーニング手続きは、幅広い年齢段階の発達障害児とその保護者に対して有効であること、教育や福祉など様々な機関における支援者が実施可能であることが示唆された。
以上の研究成果に関して、関連学会での研究発表や自主シンポジウムの企画を行い、本研究の成果や今後の課題について議論した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
平成26年度は、発達障害児を対象とした物理的環境調整を主としたペアレント・トレーニングについて、幼児・児童・生徒と幅広い年齢段階と、教育・福祉の両機関において有効性を示した事例研究の成果を得ることができた。この研究成果をふまえて、平成27年度は当初の計画通りに、本ペアレント・トレーニングの実施者対象のハンドブックの作成と有効性評価に着手することができる。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度の研究においては、当初の計画通りに、発達障害児を対象とした物理的環境調整を主としたペアレント・トレーニングの実施者対象のハンドブックの作成とその有効性の評価を行う。そのために、平成26年度の研究協力機関の中で、本年度もペアレント・トレーニングを継続して実施することが可能な機関においては、継続して事例研究の協力をしてもらう。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
研究協力機関において本ペアレント・トレーニングの実施が予定よりも円滑であり、研究協力機関への訪問回数が予定よりも少なくなったため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
本ペアレント・トレーニングの実施者対象ガイドブックのページ数を増やし、印刷費に使用する予定としている。
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