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本研究の目的は、個々の文化遺産が持つ文化的価値（オーセンティシティ）と同時に、地域にとっての観光的価値として有効活用するための移動円滑性（アクセスビリティ）から明らかとすることである。
平成25度は、「境内の地形を含めたオーセンティシティ評価」として現地調査等を実施した。この結果、地形の厳しさなどがオーセンティシティを向上させている一方で、アクセスビリティは低下させているなど両者が相反関係を示す結果となった。
平成26年度は「文化遺産におけるアクセス補助設備の整備妥当性評価」について、文化遺産への来訪経験者500名を対象としたWEBアンケート調査を実施し、階層分析法を用いた分析からアクセスビリティに関して必要とされるアクセス補助設備の優先順位を明らかとした。さらにこの結果から，導入効果値の算出を対象とした各文化遺産に対して実施し、それぞれの文化遺産に見込めるアクセスビリティ施設の導入効果を明らかとした。これについては一般社団法人日本福祉のまちづくり学会第17回全国大会にて「文化遺産におけるバリアフリーの基礎的研究 ~京都の世界遺産を対象に~」（2014.8.）において分析法の研究として研究発表を行った。
平成27年度は最終的な結果をリスボン（ポルトガル）で開催されたThe 14th International Conference on Mobility and Transport for Elderly and Disabled Personsにおいて「ACCESSIBILITY AND AUTHENTICITY AT WORLD HERITAGE SITES IN JAPAN -THE CASE OF KYOTO AND KAMAKURA -」としてアブストラクト審査（2014.12）を受けフルペーパーの投稿（2015.3）を行い、発表（2015.7）を行った。
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