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平成26年度も、前年度に引き続き、阿武隈急行の社員を対象としたデータ入力、分析を行った。健康診断データについて、震災後となる平成24年度、平成25年度の健診結果を入力した。
また、阿武隈急行の社員について、震災前後の勤務形態についての情報を得た。震災後3ヶ月間は、全ての職員が線路、駅施設などの復旧作業を行っており、通常運転業務、駅業務、本社業務を行っている職員についても屋外での作業が中心となっており、それらの社員については、むしろ身体活動量が上がっていたのではないかと推測された。しかし、復旧後は通常勤務に戻っているため、この期間の影響が健康診断の値にどのように影響しているのかは、今後観察を続ける必要がある。さらに、震災後部署の再編があったため、業務の指揮系統に変化が生じた部門が発生した。これらの部門については、業務上ののメンタル面について調査を行う際は、震災が影響するものなのか、それとも部署の再編が影響するものなのか、慎重に見極める必要があると感じた。
福島県では、東京電力福島第一原子力発電所事故の影響もあり、放射線被曝の不安をみる必要があるため、基礎データとして、線路沿線における震災後の放射線量についてのデータを収集した。震災後4ヶ月後の平成23年7月のデータでは、線路上も含め、職員が業務を行う全ての場所において、地上100cmの測定値で1.0μSv毎時を下回った。一方、地表面では、最大3.21μSv毎時と、局所的に線量が高値である場所が存在していた。これらの線量については、職員に周知されていることが確認できたため、今後個別にヒアリングを行う必要性がある。
また、震災時に当該事業所にて収集されていた健康データについて、論文化し発表した。
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