研究課題
小線源治療併用外部放射線治療において重篤な合併症を経験することがあり、小線源治療と外照射でそれぞれ個別に治療計画を作成・評価し治療を実施していることが一因と考えられる。小線源治療で得られる線量分布を放射線生物学的に再計算して外照射の線量制約に加え、両者を統合した最良の治療計画を作成する手法を開発することが本研究の目的である。平成25年度は、第一段階として、小線源治療で得られる線量分布が外照射と生物学的に等価になるように変換する手法の構築を目指した。これまでの研究成果(前立腺癌における外照射およびシード治療の線量分布のデータ)を活用し、小線源治療の物理線量を生物学的線量に変換し直腸のgEUD(generalized equivalent uniform dose)を計算したところ、gEUDが増加するほどGrade2直腸出血の頻度が高くなることがわかった。また多変量解析において、gEUDがGrade2直腸出血の有意なリスク因子であることが示された。このように、小線源治療および外照射の等価線量に基づき両者を合算して算出する手法が臨床的意義を示したことを踏まえ、平成26年度は、小線源治療と外照射を統合したNTCP(Normal Tissue Complication Probability)の算出に着手した。NTCPの算出および算出に必要なパラメータに関しては結果が得られており、現在、平成27年度の米国放射線腫瘍学会に抄録を提出中である。
3: やや遅れている
小線源治療と外照射を統合したNTCPに関して、平成26年度中の発表を目指していたが、平成27年度にずれ込んだため。
本手法が前立腺癌の有害事象予測に関して臨床的に有用であることを示せたので、今後は前立腺癌の治療効果予測に関する有用性について検討していく方針である。また、平成27年度には慶應大学においても子宮頸癌の腔内照射で線量分布の算出が可能になる予定なので、子宮頸癌の有害事象予測に関しても本手法が有用なのか検討したいと考えている。
未使用額の発生は効率的な物品調達を行った結果である。
次年度の研究費と合わせて消耗品購入に充てる予定である。
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Int J Radiat Oncol Biol Phys.
巻: 90(5) ページ: 1069-75
10.1016/j.ijrobp.2014.08.340.