2013 年度実施状況報告書

新規選択的エストロゲン受容体モジュレーターによる子宮筋腫治療薬開発

研究課題

研究課題/領域番号	25861463
研究種目	若手研究(B)
研究機関	東北大学
研究代表者	李賓東北大学, 東北メディカル・メガバンク機構, 研究支援者 (20566814)
研究期間 (年度)	2013-04-01 – 2016-03-31
キーワード	子宮筋腫 / SERM / 子宮筋腫モデルマウス
研究概要	新規選択的エストロゲン受容体モジュレーター(SERM)による新しい子宮筋腫治療の開発を目的として研究を遂行している。本研究ではラット子宮筋腫細胞株(ELT-3細胞)および、ヒト子宮筋腫モデルマウスを用いてSERMであるSS1020、SS5020を子宮筋腫治療薬として臨床応用するための研究を目的としている。平成25年度は筋腫モデル細胞株であるELT-3細胞を用いてSS1020、SS5020の細胞増殖抑制効果を検討した。SS1020、SS5020は開発者のニューヨーク州立大学の澁谷らから供与を受けた。細胞増殖抑制効果の比較検討のため、既存のSERMであるタモキシフェンを採用し比較検討した。細胞増殖抑制効果は、3,000細胞／wellおよび5,000細胞／wellで播種した細胞に各薬剤を添加し、24時間培養後にMTS assayにて評価した。各薬剤の添加濃度は、乳癌細胞株MCF-7細胞で行った澁谷らのIC50の結果を参考に行った。各薬剤のIC50はタモキシフェン、SS1020、SS5020でそれぞれ4.2±0.2、25.0±0.9、51.2±1.8 uMであった。よって、本研究ではタモキシフェンを100nM、1uM、SS1020を1uM、5 uM、25 uM、SS5020を5 uM、10 uM、50 uMの用量で検討した。 MTS assayの結果では3,000細胞／wellの条件において、タモキシフェンの100 nM以上、SS5020の50uMで有意に細胞増殖が抑制された。しかしながら、SS1020では抑制効果が確認されなかった。また、5,000細胞／wellの条件ではタモキシフェンの1uM以上、SS5020の50uMで有意に細胞増殖が抑制された。しかしながら、SS1020では抑制効果が確認されなかった。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 3: やや遅れている理由全体としてやや遅れている。平成25年度の当初の予定としては、研究実績の概要に記載したMTS assayを用いた新規SERM(SS1020、SS5020)の細胞増殖抑制効果の検討に加え、ELT-3細胞をエストラジオールで刺激し、プロゲステロンレセプターの発現を亢進させた状態に対し同じ薬剤を添加することでプロゲステロンレセプターmRNAの発現がどのように変化するかという検討も含まれていた。さらに、SS1020、SS5020の一番の特徴である生体内での活性の高さを検討するためにin vivoでの検討を行う予定であった。方法としては、免疫不全マウスであるNOGマウスの皮下に移植2日前にエストロゲン徐放性ペレットとプロゲステロン徐放性ペレットを埋め込んだ後、ヒト子宮筋腫手術検体より切除した子宮筋腫組織片を皮下に移植する。これをヒト子宮筋腫移植モデルマウスとする。移植翌日よりSS1020、SS5020の用量を振り、4週および8週間強制経口投与し、1週毎の移植片のサイズの変化を検討する。4週または8週の投与期間終了後、移植片を摘出し、移植片のサイズ変化と病理組織学的検討により筋腫発育に対する治療効果を検討し、至適投与量を決定するというものであった。しかし、昨年7月～10月まで第2子出産に伴う産休および育休を取得した。よって、平成25年度に実施予定だったもののうち、半分程度が行えなかった状況である。
今後の研究の推進方策	平成25年度で行えなかったもの、および26年度で実施予定のものを引き続き行っていく。In vitroの実験では、25年度に実施予定であったエストラジオール刺激細胞に対するSERMの効果を検討する。加えて26年度に予定されているプロゲステロン刺激細胞に対するSERMの抑制作用をcollagenやTGFbシグナル伝達経路を中心に定量RT-PCRやWestern blotを用いて解析していく。また、同時に組織線維化に重要なSMADファミリーについても検討していく。 In vivoの実験では、25年度に行えなかったNOGマウスを用いたヒト子宮筋腫移植モデルマウスに対するSERMの抑制効果を行っていく。この検討は26年度にも引き続き行っていく予定であったので、26年度に重点的に行っていく予定である。
次年度の研究費の使用計画	次年度使用額は今年度に取得した産休・育休に伴い発生した未使用額である。平成26年度請求額と合わせ、平成26年度の研究遂行に使用する予定である。