研究課題
(1)食行動支援案のブラッシュアップと調査地域在住高齢者の介護者向けの「認知症高齢者の自立摂食支援マニュアル」を用い、摂食・嚥下障害のある歯科訪問診療が必要な認知症高齢者を対象に、複数の介入調査を行った。患者および患者家族、介護支援専門員、訪問看護、訪問介護等の関係職種を対象に、同マニュアルを用いた指導を行い、指導効果および介入効果を検証した。(2)地域在住認知症高齢者の生活・食事環境調査認知症高齢者の食事に関連したBPSDを把握するために、 環境のアセスメントを含めた生活環境の実態調査を行った。歯科訪問診療が必要な地域在住高齢者および摂食・嚥下障害の認められる認知症高齢者99名を対象として、年齢、性別等の基礎情報、認知症の原因疾患と重症度、 ADL(Barthel Index)、意欲指標(Vitality Index)、栄養状態(BMI,MNA-SF)、精神的健康度(WHO-5)、安静時代謝量、自立摂食機能(食事関連BPSDを表すSFD)、等の認知症高齢者本人に関する調査項目のほか、家族環境、通所介護や訪問看護、訪問介護等についても調査した。対象は男性15名女性84名で有意に女性が多く、年齢は有意に女性が高齢であった。対象者を家族介護・同居・外出困難群(A群13名)、家族介護・同居・外出可能群(B群45名)、専門職介護・家族別居・外出可能群(C群41名)として比較した。A群ではADLは低下しているもののWHO-5はB群と同等であり、栄養状態はC群と同様であった。一方C群は認知症の重症度が高い群であるがADLの低下は中等度で、摂食機能・栄養状態はA群と同程度であるが精神的健康度が高値であった。認知機能低下が軽度でADLの低下している対象者を介護する家族に対しては動作性の障害および生活リズム調整、簡単な準備体操などの意欲を引き出す取り組みが有効と考えられた。
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