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看護職の放射線に関する基礎知識の状況は一般公衆を対象としたアンケート結果と同様な傾向であった。原発事故後に看護職が放射線や被ばくに関する相談に対応することはあっても、「自分自身の知識不足」などから負担に感じる傾向がみられた。また、対応者として適切な職業人として、放射線の専門家や医師といった回答が多かったことから、看護職が対応することではないと考えている傾向が示唆された。また、住民や患者から相談を受ける際には1人で対応していることから、知識不足を自覚している故に負担も大きく感じているものと考える。
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