| 研究課題/領域番号 |
25862219
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
木全 真理 東京大学, 高齢社会総合研究機構, 助教 (00553570)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2015-03-31
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| キーワード | 看護学 / 法制度 / 訪問看護 / 在宅医療 / 在宅ケア / 多職種連携 |
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| 研究概要 |
本研究は2か年計画で、先駆的な訪問看護（健康保険法または介護保険法により報酬の得られる指定訪問看護以外の訪問看護）の利用者のニーズ、その効果と課題を整理し、先駆的な訪問看護の実践内容とニーズを体系化することが目的である。
今年度は、活発に先駆的な訪問看護を実践している訪問看護ステーションの体制、実践内容とそのニーズを明らかにするため、文献を中心に資料を整理した。特に、Donabedianが示した質評価の枠組みに着目し、①構造（structure）、②過程（process）、③結果（outcome）と先駆的な訪問看護の実践内容とニーズとの関係性を検討した。
その結果、①構造（structure）には、自事業所の体制や管理者の特性、他機関・多職種との連携があった。②過程（process）には、先駆的な訪問看護の設定、先駆的な訪問看護のニーズ把握があった。また、ニーズには利用者だけでなく、利用者の家族のニーズも含まれていた。③結果（outcome）には、先駆的な訪問看護の実践があった。
また、先駆的な訪問看護の効果は③結果（outcome）であり、法制度の仕組みとなった実践もあった。しかし、課題として、①構造（structure）は自事業所だけではおさまらない他機関・多職種との連携体制であった。
先駆的な訪問看護は、社会変化のニーズに対応して実践されているものである。これから迎える超高齢社会に向けて、訪問看護は在宅医療と介護の連携や地域包括ケアシステムの中に位置づけられ、他機関・多職種との連携が不可欠である。しかし、他機関・多職種との連携における先駆的な訪問看護の実践活動の全体像は把握しきれなかった。よって、今年度は、地域における他機関・多職種との連携する場面を中心に、先駆的な訪問看護の実践内容とニーズに必要な構造を明らかにし、先駆的な訪問看護の実践内容とニーズの体系化を目指す。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
先駆的な訪問看護（健康保険法または介護保険法により報酬の得られる指定訪問看護以外の訪問看護）のニーズ（利用者、利用者の家族）、その効果と課題を整理し、先駆的な訪問看護の実践内容とニーズの体系化に向けて、先駆的な訪問看護を実践する事業所の体制、実践内容とそのニーズを明らかにした。
また、医療の質と評価にも着目して、①構造（structure）、②過程（process）、③結果（outcome）と先駆的な訪問看護の実践内容とニーズとの関係性も整理した。
その結果、①構造（structure）、②過程（process）、③結果（outcome）を明らかにし、さらに①構造（structure）は自事業所だけでなく、他機関・多職種との連携体制について、深堀検討していく必要性があることがわかり、課題も明確となった。
よって、本研究計画はおおむね順調に進展していると言える。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究では、従来構築してきた訪問看護サービスに加えて、新しいニーズや増大するニーズに対応できるサービスやその方法を開発・開拓のため、先駆的な訪問看護の実践内容とそのニーズの体系化によって、訪問看護事業所が地域住民のニーズに応じて訪問看護を提供し、訪問看護事業を発展させることを目指している。
超高齢社会に向けて、在宅医療と介護の連携や地域包括ケアシステムの中での訪問看護への期待は大きく、また訪問看護と他機関・多職種との連携が不可欠である。よって、今年度は、地域における他機関・多職種との連携する場面を中心に、先駆的な訪問看護の実践内容とニーズに必要な構造を明らかにし、先駆的な訪問看護の実践内容とニーズの体系化を目指すこととする。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
先駆的な訪問看護（健康保険法または介護保険法により報酬の得られる指定訪問看護以外の訪問看護）の利用者のニーズ、その効果と課題を整理し、先駆的な訪問看護の実践内容とニーズの体系化に向けて、先駆的な訪問看護を実践する事業所の体制、実践内容とそのニーズを明らかにした。
その結果、他機関・多職種との連携に深堀検討していく必要性があることがわかり、課題も明確となった。このことは、長寿社会に対応するまちづくりにおいて、地域包括ケアシステムの構築や在宅医療や介護の多職種連携のルールづくりをフィールド型の社会実験を推進する活動とともに、具体的に明らかとなった。
よって、旅費や人件費・謝金は重複し、執行がなかった。
初年度の研究結果により、他機関・多職種との連携に深堀検討していく必要性があることがわかった。このことは、長寿社会に対応するまちづくりにおいて、地域包括ケアシステムの構築や在宅医療や介護の多職種連携のルールづくりをフィールド型の社会実験を推進する活動とともに、具体的に明らかとなった。これらの活動フィールドを生かして、今年度は初年度の課題を解決ととりまとめに向けて、具体的な調査実施にあたっての旅費や人件費・謝金の使用を見込んでいる。また、物品費は取りまとめに必要な経費として、初年度に引き続き使用を予定している。
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