研究課題
これまでの生かより、転倒がある高齢者は日常生活機能が低く、うつ傾向であり、主観的幸福感が低いという結果が得られており、高齢者が地域で健やかな生活を過すためにも転倒予防は重要な課題である。本研究は、2年間において、本邦高知県T町と京都市有料老人ホーム及びブータンの高齢者を対象に、健診およびアンケート調査を実施し、転倒の要因について検討を行った。2014年度のT町在住の高齢者934名（平均年齢77.4歳）を対象としたアンケート調査の結果から、過去1年の転倒率は、26.9％であった。基本的な日常生活機能、老研式活動能力指標、うつ傾向、主観的な健康観が転倒と関連した。T町の健診調査では、台風の影響により予定が変更され、当初の予定とは異なる内容での健診となったが217名（平均年齢82.6歳）の参加を得た。2014年度にアンケート調査を行った有料老人ホーム入居者143名（平均年齢83.7歳）の過去1年の転倒率は26.6％であった。アンケート調査および健診に参加した高齢者61名（平均年齢82.3歳）において、サルコペニアと関連する歩行速度、筋肉量、握力は、転倒歴がある群と、転倒歴がない群では有意な差はなかった。2013年度のブータンのブムタン地域の高齢者216名（平均年齢73.0歳）を対象とした調査結果では、これまでのブータンで行われた高齢者健診結果より回答率の高い過去1か月の転倒を採用した。過去1か月の転倒率は12.5％であった。転倒に関連した項目は、主観的な健康度であった（p=0.04）。健診に参加した高齢者の多くは、健診会場に数時間かけて歩いて参加しており、歩行機能、日常生活機能などが比較的維持されていたためと考察する。地域によって転倒率は異なり、転倒の要因を検討する場合、対象の特性、あるいいは生活環境を考慮した転倒予測スコアの開発が重要であり、今後も検討を行っていく。
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http://www.cseas.kyoto-u.ac.jp/research/grant-in-aid-funding/young-scientists-b/kaken_kyoko_ishimoto/
