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平成25年度は、本研究の遂行に欠かせない、中学生年齢の睡眠関連疾患を適切に鑑別可能な睡眠質問票（日本版 中学生版子どもの眠りの質問票）を、小学生版の作成・標準化に携わった複数の小児睡眠の専門家の助言のもと作成し、全国18校（約4000組の親子）を対象に調査を実施した。
平成26年度は、25年度に実施した質問紙調査の結果を解析し、国際学会で報告した。さらに、本邦の中学生の睡眠習慣をより広い地域において網羅できるよう、WEBによる全国調査（約2000組の親子）を計画・実施し、データを収集した。
平成27年度は、日本版・中学生版子どもの眠りの質問票の結果を解析し、養育者と子どもの報告のズレ（不一致）の程度や、進級によるズレの加速、眠りに関連するライフスタイルの特徴についてまとめ、学会において報告した。本邦の養育者は、子どもの睡眠スケジュールをおおむね適切に把握できている一方で、子どもの“就床時刻の速さ”を手がかりに“眠りのよさ”を評価している可能性があり、それ以外の子どもの睡眠に関連する症状については、この年代では子ども本人から十分情報を得る必要があることが示唆された。さらに、中学生年齢での、主観的・客観的な睡眠症状の評価尺度の因子構造について解析し、睡眠を専門とする国際学会において報告した。
平成28年度は、国内の小学校において、高学年を対象に睡眠健康教育の授業を複数回行い、授業の前後に親子へのアンケート調査を実施することで、子ども自身の眠りに対する考え方（信念）や態度について測る質問票の日本語版の信頼性・妥当性を検討するためのデータを収集した。また、睡眠関連疾患を有する小児を対象に、子どもの眠りの問題改善のための認知行動療法プログラムを構成し、実際に実施した。その結果、現在まで少数例の施行ではあるが、一定の効果と有用性を確認しており、今後も実践を重ねる予定である。
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