| 研究課題/領域番号 |
25870684
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| 研究種目 |
若手研究(B)
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| 研究機関 | 十文字学園女子大学 |
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研究代表者 |
加藤 陽子 十文字学園女子大学, 人間生活学部, 准教授 (40409701)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 大学生活 / 学校不適応 / 不登校 / 登校行動持続要因 / 登校支援 |
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| 研究概要 |
本研究は，大学生の登校維持に関する要因を検討するとともに，学校適応のための支援モデルを検討することを目的としている。
そのために，本年度はまず大学生を対象として「登校行動を持続させる要因」に関するデータの収集を横断的に行った。具体的には，首都圏の私立4年生大学および地方都市の私立4年生大学に調査協力を求め，約400名分を対象に質問調査票を回収した。これらの得られた回答は，これまで収集してきた約500名分のデータとともに研究協力を依頼した研究者や大学院生など研究支援者の支援を得ながらデータ化した。得られたデータの分析は多岐にわたるが，本年度は基礎的なデータ分析を行うこととし，登校行動を持続させる要因の保有数が実際の登校行動と関連するかどうかを検討するため，持続要因の保有数を独立変数，実際の登校率を従属変数とする一要因の分散分析を行った。その結果，登校を持続する要因を複数保有していた大学生ほど実際の登校率が高く，複数のサポートをうまく使っている学生ほど大学への適応が良いことが示唆された。
さらに，登校行動を持続させる要因がどのように変化しうるのかを検討するため，継続的なデータ収集も行っている。来年度以降も引き続きデータを収集し分析を行う予定だが，現段階で収集できている約100名分のデータをもとに，学期別の登校行動持続要因を説明変数，実際の登校率を目的変数とした重回帰分析を行ったところ，後期の登校行動持続要因の保有数が，翌年の前期の実際の登校率を予測することが示唆されている。
以上の結果は，今後「日本心理学会」や「日本教育心理学会」において発表する予定である。また，同学会誌や十文字学園女子大学人間生活学部紀要などへの投稿論文として発表する予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
当初の予定では，本年度中にすでに得られている登校行動持続要因のデータを分析すると同時に，①首都圏及び地方都市の大学に協力を求め約1000名分を対象に，大学生の登校行動持続要因及び実際の登校率に関するデータ収集にあたる，②追加されたデータは，SPSSを用いてクラスタ分析や対応のある分散分析など，学年別・学期別に分析を行うことで，登校行動持続要因の推移を検討する，予定であった。
しかし，現状では，データ収集は約半分の400名程度に終わっていること，またデータの分析については，横断的なデータについての分析は行えているものの，縦断的なデータ分析，特に学期別の登校行動持続要因の詳細なデータ分析を行うことができていない。また，引き続き行う予定であった分析の枠組みとなる資料の収集も不完全なままである。
データ収集・データ分析及び資料の収集が当初の予定よりもやや遅れている理由としては，当該年度の途中から申請者が出産による休業を取得したため，研究が途中で止まってしまっていることが大きいと考えている。本研究においては，学期別や学年別の登校行動持続要因の検討を目的としたため，計画を前倒ししてデータを収集することができない。そのため，やむを得ず研究を中断した結果，それぞれに遅れが生じた。
復帰後は，できる限り速やかにデータおよび資料の収集を再開し，集めたデータをもとにさまざまな研究者や研究支援員の研究協力を仰ぎながら分析の遅れを取り戻したいと考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
申請者は現在出産による育児休業を取得しているため，研究を中断している。そのため，研究再開後は，できる限り速やかにデータおよび資料の収集を再開し，集めたデータをもとにさまざまな研究者や研究支援員の研究協力を仰ぎながら分析の遅れを取り戻したいと考えている。
具体的には，再開年度前半では，再度，首都圏及び地方都市にある大学に在籍する研究協力者に依頼し，横断研究および縦断研究のもととなる登校行動持続要因に関するデータの収集に当たりたい。
そして，まずは登校行動持続要因について，SPSSを用いて実際の登校率や登校回避感情との関連を検討する。さらに，登校行動持続要因の推移を検討するために，登校行動持続要因のすべての項目および持続要因の保有数が次年度の登校行動あるいは登校回避行動にどのように影響を与えるかについて時系列重回帰分析を行い，登校行動持続要因の経年変化や学年別の登校行動への影響の違いについて検討する予定である。
また，再開年度後半では，4年間の継続的な学校不適応予防に向けて登校行動支援のモデルを構築するべく，登校行動維持要因に関して要因の質量のどちらが有効でありうるのかなど，学校不適応を予防している学生生活持続の構造について包括的な検討を行いたいと考えている。そのために，当該年度中に分析結果をもとに登校行動持続要因チェックリストを作成したいと考えている。また，時間が許すのであれば，研究協力が得られる学生相談機関に依頼し，チェックリストの整合性及び使用感についてインタビューを行いたい。
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| 次年度の研究費の使用計画 |
申請者が年度途中において出産のために育児休業を取得し，やむを得ず研究を中断したため，予定していた学会への出張や物品の購入，研究協力者への協力要請などができず，未使用金額が生じた。
研究再開後は速やかにデータの収集・分析およびそれらの結果発表を行う予定である。
そのため，まずは，再開年度前半に，実際に現場に出向き調査協力を依頼し，データ収集する。なお，調査票の印刷・複写・送付作業などを迅速に進めるため，再開年度に不登校研究を通じて知り合った大学院生や研究者などに研究支援人員として研究支援を要請する予定である。ただし，個人情報保護の観点からデータ解析は最新型のIBMSPSSを購入し，申請者自身で行うこととする。さらに，得られた研究結果をより現場に即した実行力のあるものとするため，定期的に関係する諸機関や研究者のもとに出向き，意見を仰ぎながら適宜修正を行う。さらに，再開年度後半には，研究成果のフィードバックとして学会発表や報告書の提出などの方法で積極的に成果発表を行いたい。
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