研究課題/領域番号 |
25870684
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研究機関 | 十文字学園女子大学 |
研究代表者 |
加藤 陽子 十文字学園女子大学, 人間生活学部, 准教授 (40409701)
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研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2018-03-31
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キーワード | 大学生活 / 学校不適応 / 不登校 / 登校行動持続要因 / 登校支援 |
研究実績の概要 |
本研究は,大学生の登校維持に関する要因を検討するとともに,学校適応のための支援モデルを検討することを目的としている。 そのために,平成26年度は,前年度に調査協力が得られた大学生400名を対象として「登校行動を持続させる要因」に関する質問紙調査について分析すると同時に,縦断的な調査を行い,結果の分析を行う予定であった。具体的には,前年度に調査を協力した学生に対して,再度調査協力を依頼し,2時点,あるいは3時点で協力が得られた調査対象者の時点が異なるデータを収集する予定であった。そして,それらの時系列データを用いて,①登校行動持続要因の保有数や保有量が前後期あるいは学年が推移することでどのように変化をするのか,②後の登校率や登校行動持続要因の保有数に影響を及ぼす心理社会的な要因は何か,といったことについて時系列回帰分析を行う予定であった。さらに,得られた分析の結果から,登校行動を維持させるためのモデルを作成し,実際に学生支援の現場で学生を支援している支援員や相談員に作成されたモデルについて検討を依頼する予定であった。 しかし,本年度は,申請者が出産・育児のための休業を取得したため,研究を進めることができていない。復帰後は,速やかに研究を再開し,学会や学会誌などに成果を発表したいと考えている。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
平成26年度は,前年度に調査協力が得られた大学生400名を対象として「登校行動を持続させる要因」に関する質問紙調査について分析すると同時に,縦断的な調査を行い,結果の分析を行う予定であった。具体的には,前年度に調査を協力した学生に対して,再度調査協力を依頼し,2時点,あるいは3時点で協力が得られた調査対象者の時点が異なるデータを収集する予定であった。そして,それらの時系列データを用いて,①登校行動持続要因の保有数や保有量が前後期あるいは学年が推移することでどのように変化をするのか,②後の登校率や登校行動持続要因の保有数に影響を及ぼす心理社会的な要因は何か,といったことについて時系列回帰分析を行う予定であった。さらに,得られた分析の結果から,登校行動を維持させるためのモデルを作成し,実際に学生支援の現場で学生を支援している支援員や相談員に作成されたモデルについて検討を依頼する予定であった。 しかし,本年度は,申請者が出産・育児のための休業を取得し,研究が行えなかったため,ほとんど研究を進捗することができなかった。本研究においては,学期別や学年別の登校行動持続要因の検討を目的としているため,計画を前倒ししてデータ収集をすることができない。そのため,やむを得ず研究を中断した結果,それぞれに遅れが生じた。 復帰後は速やかにデータ収集及び資料の収集を再開し,集めたデータをもとに様々な研究者や支援員の研究協力を仰ぎながら分析の遅れを取り戻したいと考えている。
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今後の研究の推進方策 |
平成27年4月に,出産による育児休業のため中断していた研究を再開する予定である。研究再開後は,これまでの共同研究者や研究支援員などの協力を仰ぎながら,できるだけ速やかにデータおよび資料の収集を再開すべく取り組んでいるところである。 まずは,平成27年7月までに首都圏及び地方都市にある大学に在籍する研究協力者に依頼し,横断研究及び縦断研究のもととなる登校行動持続要因に関するデータの収集を行う。また,登校行動持続要因についてSPSSを用いて実際の登校率や登校回避感情との関連,さらに,登校行動持続要因と関連が考えられる内的統制感などについて関連を検討する。 加えて,翌年3月までに再度データを収集し,得られたデータをもとに,登校行動持続要因の推移を検討するため,登校行動持続要因のすべての項目および持続要因の保有数が次の登校行動あるいは登校回避感情にどのような影響を与えるかについて時系列重回帰分析を行い,登校行動持続要因の経年変化や学年別の登校行動への影響の違いについて検討を行う予定である。 また,再開年度後半では,4年間の継続的な学校不適応予防に向けて登校行動支援のモデルを構築すべく,登校行動持続要因に関連して,要因の質量のどちらが有効でありうるかなど,学校不適応を予防している学生生活持続の構造について包括的な検討を行いたいと考えている。そのために,当該年度中に分析結果をもとに登校行動持続要因チェックリストを作成したいと考えている。また,時間が許せば,研究協力が得られる学生相談機関に依頼し,チェックリストの整合性及び使用感についてインタビューを行いたい。
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次年度使用額が生じた理由 |
申請者が当該年度において出産のために育児休業を取得し,やむを得ず研究を中断したため,予定していた学会への出張や物品の購入,研究協力者への協力要請などができず,未使用金額が生じた。
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次年度使用額の使用計画 |
研究再開後は速やかにデータの収集・分析およびそれらの結果発表を行う予定である。 そのため,まずは,再開年度前半に,実際に現場に出向き調査協力を依頼し,データ収集を行う。なお,調査票の印刷・複写・送付作業などを迅速に進めるため,再開年度に不登校研究を通じて知り合った大学院生や研究者などに研究支援人員として研究支援を要請する予定である。ただし,個人情報保護の観点から,データの解析は最新型のIBMSPSSを購入し,申請者自身で行うこととする。さらに,得られた研究結果をより現場に即した実行力あるものとするため,定期的に関係する諸機関や研究者のもとに出向き,意見を仰ぎながら適宜修正を行う。さらに,再開年度後半には,研究成果のフィードバックとして学会発表や報告書の提出などの方法で積極的に成果発表を行いたい。
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