| 研究課題/領域番号 |
25870857
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| 研究機関 | 松本大学 |
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研究代表者 |
齊藤 茂 松本大学, 人間健康学部, 講師 (10454258)
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| 研究期間 (年度) |
2013-04-01 – 2016-03-31
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| キーワード | 中途身体障害者エキスパートスポーツ選手 / 自己変容過程 / ライフストーリー・インタビュー / 個別性 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、中途身体障害者のエキスパートスポーツ選手（運動機能障害、四肢切断及び視覚障害等を中途で受傷し、その後パラリンピック等の国際競技大会に出場した選手）を対象とし、彼らの受傷体験から卓越した競技力を獲得するまでの自己変容過程について、対象者の心理の深層にまで立ち入ったライフストーリー・インタビュー（半構造化面接法）及び行動観察により明らかにすることである。過去2年間に渡り、車いすマラソン、陸上、ブラインドサッカー、及びシッティングバレーボール等の種目におけるエキスパートスポーツ選手を対象とした。半構造化面接調査、及び行動観察を行ってきた。
これまでのデータ分析を通して、対象者の受傷経験からリハビリ、障害の受容、そして障害者スポーツ選手として卓越したパフォーマンスを獲得するに至るまでの自己変容過程が明らかとなりつつある。しかし同時に、彼らの経験は非常に個別性が高いことが明らかとなってきた。ある対象者は、彼の自己変容過程について、受傷直後、怪我や障害を受容せざるを得ず、それまでに熱中してきたスポーツの代替選択肢を必要とするようになった段階、障害者としてスポーツに再び取り組むことに対する意味を何とか見出しながら、リハビリや義足でのトレーニングへ自己を投資していく段階、最終的に、障害者アスリートとして自己再生を果たすとともに、「人間として」の自己再生も果たす段階、があることを語っている。
本研究の最終的な目的は、「身体障害者スポーツ選手の心理的支援プログラム」を提案することにあるが、こうした概念モデルの構築を目指すとともに、対象者の一つ一つの事例をより丁寧にみていくことも、今後はより一層重要であると考えている。最終年は、これらの双方向からのアプローチを意識しながら研究を進めていくことにする。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究課題では、中途身体障害者のエキスパートスポーツ選手を対象とし、彼らの自己変容過程について、インタビュー及び行動観察により明らかにすることが目的であった。その目的を達成するために、25－26年度にかけて、対象者である中途身体障害者のエキスパートスポーツ選手（具体的には、車いすマラソン、高跳び、シッティングバレーボール等の種目における、現役及び引退したパラリンピアン）へのインタビュー調査、及びフィールドワークを行ってきた。そして一昨年度までの結果として、対象者の受傷経験からリハビリ、障害の受容、そして障害者スポーツ選手として卓越したパフォーマンスを獲得するに至るまでの自己変容の過程が明らかとなりつつあることを報告した。
しかし、研究最終年度となった26年度は、ソチパラリンピック及びインチョンアジアパラ競技大会という対象者にとって重要な大会が重なり、多くの対象者がこれらの大会への出場者であったため、対象者との日程調整は困難を極め、当初の計画通りに調査を進めることができなかった。
よって、27年度までの補助事業期間の延長を申請させていただき、今年度も継続して研究を行っていくこととなってしまった。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度は継続して、26年度までに実施することができなかった対象者に対するデータ収集を継続して行う計画である。また、データ収集と並行して質的データ分析を行い、中途身体障害者のエキスパートスポーツ選手の自己変容過程の理論モデルの構築を行う。
対象者への調査協力の依頼は様々な形で、積極的に行っていく。
また、本研究の結果より得られた概念モデルを基に、「身体障害者スポーツ選手の心理的支援プログラム」の開発を行い、その成果を本研究課題の最終的な成果として、スポーツ心理学会、もしくは日本体育学会等で発表する予定である。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
本来の研究最終年度の26年度は、ソチパラリンピック及びインチョンアジアパラ競技大会という対象者にとって非常に重要な競技大会が重なり、選手やスタッフ等、本研究における対象者の多くがこれらの大会へ参加予定であったため、合宿や事前調整等もあり調査への協力を求めることが困難であった。
こうした理由により、当初の予定通り積極的に調査を進めることができず、未使用額が生じてしまった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
27年度は、継続して対象者に対するデータ収集を行う計画であるため、その旅費や調査協力への謝金として使用する計画である。
加えて、本研究課題の最終的な成果を、スポーツ心理学会、もしくは日本体育学会等において学会発表を行う計画であるため、さらに未使用額があれば、その発表経費として使用したいと考えている。
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