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日本では看護師不足により看護師以外の職種が手術の器械出し業務を行っていることが報告されている。しかし、その職種の違いによる器械出し業務の実態は明確にされていない。そこで、日本全国の器械出し業務従事者を対象に器械出し業務内容を調査し、看護師、臨床工学技士、看護助手（無資格者）の器械出し業務の実態を明らかにすることを目的とした。
第１段階の調査として全国の器械出し業務従事者を対象に郵送法にて器械出し業務の実態について質問紙調査を行った。その調査内容は、個人や施設に関すること、13項目の器械出し業務に関する実施状況を4件法で問う質問紙を作成し、調査した。分析方法は、職種と業務の実施状況については、Fisherの正確確立検定を用いた。調査は206施設に依頼し、研究の同意が得られた74施設968名に調査をした。
質問紙の回収は629人（回収率65.0％）。平均病床数は469床。年間手術件数の平均は3、869件であった。235人の回答者が看護師以外の職種も器械出しをしていると回答し、その職種は、医師81名、臨床工学技士81名、看護助手6名、医療器材を取り扱う業者5名、器械出し不在44名、その他（歯科衛生士）18名などであった。
看護師以外で器械出し業務を行っている職種は、医師、臨床工学技士が多かった。その理由は、看護師不足が最も多かった。職種別で器械出し業務の実施状況に有意な差はなく、看護師以外の職種は看護師と同じように器械出し業務を実施していることが明らかとなった。
第2段階の調査として、2施設において、看護師4名、臨床工学技士2名、看護助手2名による器械出し業務の実際について調査をおこなった。調査は、器械出し業務をビデオで撮影し、その後、インタビュー調査を実施した。その結果、看護師は術野の状況から器械出しを行っており、臨床工学技士、看護助手は、場面で渡す器械を覚え、器械出しを実施していた。
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