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本研究は、限界集落と定義される状態にある都市近郊の離島集落を対象として、その持続可能性を検証し、集落の存続を担保しうる諸条件を明らかにすることを目的として研究を行った。
最終年度は、本来の研究期間を延長したものであり、持ち越した調査分析を実施するとともに、研究成果を対象地域に還元するための公開研究会を実施した。
研究期間全体を通して明らかになった点を以下に示す。
(1) 生活形態・訪問形態の展開とその実態：過疎化の進行具合の異なる複数のコミュニティにおいて、常時コミュニティに居住しているいわゆる定住者に限らず、二地域居住のバリエーションとして展開していると考えるべき生活形態や訪問形態が実に多様であるという実態が明らかになった。
(2) コミュニティ活動の維持・存続への影響：コミュニティ活動を維持し存続するにあたり、常時居住者はもちろんであるが、コミュニティの維持・存続に不可欠な、集落環境維持や相互扶助活動には、子供・孫世代といった親族だけでなく、いわゆるよそ者というべき第三者の参加も見られた。これらの参加者は、自分に合ったペースでコミュニティを訪問しながら、その活動に参加し、コミュニティの維持に重要な役割を果たしている。また、直接活動に参加するだけでなく、資金面での協力を行う立場でコミュニティのメンバーとなっている参加者も存在していることが明らかになり、こうした存在は常時居住者人口が減少していく中で、重要性がより高まっている。
(3) 集落の持続可能性に与える影響の検証：常時居住や二拠点居住型の生活と並んで、必ずしも常時居住しない生活形態や訪問形態をとるコミュニティの参加者が存在することによって、集落そのものの持続可能性が高まっているとまでは言えないにせよ、少なくとも直ちに消滅する危機を回避する大きな要素となっていることが明らかになった。
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