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本研究の目的は、認知症高齢者の生活行動を改善するための一手段として、日付やスケジュールを呈示する情報支援機器、電子カレンダーの設置効果をクロスオーバーランダム化比較対照試験にて検証し、その適応対象群の特性を明らかにすることである。結果、機器の設置により、認知機能および個々の生活背景に即した日常生活行動が改善する可能性が示唆された。また適応対象群として、(1)軽度認知症疑いのある者、(2)日常生活行動に何らかの支障がある者、(3)定期的に人による支援を受けられる者、(4)機器利用に対する抵抗が低い者、が抽出された。
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