|
本研究課題の主な研究成果は、次の２点にまとめることができる。(1) ＯＥＣＤ諸国を中心に比較優位の強度を測る顕示比較優位指数を算出し、各国の比較優位構造を明らかにした。また、複数時点における国際比較から国際分業の進展状況を明らかにした。(2) 顕示比較優位指数の時系列変化について遷移確率行列を応用した構造変化分析から、比較優位の上位層・下位層は状態が持続的であり、中位層は可動的であることを明らかにした。また、構造変化の可動性・持続性を評価する離散時間可動性指数を提案し、財貿易とサービス貿易はそれぞれ異なる傾向の可動性を示していることを明らかにした。
|
