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本研究では、労働者の業績に基づくいわゆる成果給の文脈から、解雇による賃金硬直性への影響を理論的・実証的に分析した。理論モデルにおいては、企業にとって労働者の現在の努力水準を高く保つために、将来の賃金を高く提示することが最適となり、これが解雇の脅威の下で賃金の下方硬直性につながることが示された。さらに、不況下には、生産性の価値が低くなるため、労働者の賃金を彼らの業績に基づいて決定する度合いを下げることが、企業にとって最適となることも示された。日本のパネルデータを使用した分析からも、不況下の賃金が労働者の業績に対し「硬直的」となりえることを確認し、上記の理論モデルと整合的な結果を得ることができた。
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