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本研究は，訪問看護を利用している自傷・自殺未遂歴のある精神科患者の概要ならびに支援実態、課題等について明らかにし，精神科訪問看護を活用した効果的な自殺予防対策の方法について検討することを目的として実施した。
平成26年度は前年度に実施したパイロットスタディをふまえ、関東圏の1都3県にて精神科訪問看護を実施している訪問看護ステーションを対象に、ステーションの概要、利用者のうち自傷・自殺未遂（以下SB）の既往がある者の割合、SBの既往がある利用者の概要、支援の内容等について尋ねる郵送質問紙調査を実施した。併せて、訪問看護を指示する立場である精神科医および訪問による未遂者支援を実施している自治体職員に、SB既往歴がある精神科患者への効果的な訪問支援、訪問看護を自殺対策に活用するための課題等に関するインタビュー調査を実施した。
回答が得られた153事業所のうち、SB既往歴がある利用者に訪問していると回答したステーションは、76事業所（49.7%）であり、精神科訪問看護利用者全体の12.5%にSBの既往が認められていた。SB既往がある利用者のうち、146事例について情報提供を受けた。今回の対象においては女性が多く、40代が最も多かった。診断名では統合失調症、気分障害が多くを占めていた。SBの反復性は半数以上に認められ、さらにそのうちの半数が5回以上の経験を有していた。希死念慮の訴えは4割強の者から聞かれており、訪問看護導入後に再企図が見られた事例も4割であった。
インタビュー調査では、精神科訪問看護を実施している事業所の存在が医師側に認知されにくいこと、訪問に入る目的が一般的な訪問看護に比べ理解されにくく同意が得られ難い可能性、臨機応変な訪問が必要であり現行の計画的な訪問では十分ではないこと、就学・就労しているような若年のケースには夜間・休日等の訪問に対応できる必要があること、等が課題として抽出された。
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