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本研究は、小児がんの青年が親と医療者とともに行う意思決定のへの看護実践ガイドラインを開発することを目的とした。2014年度は分析を継続し、ガイドラインに含まれる具体的な項目を検討した。検討を行っていく中、小児がんの子どもを取り巻く社会環境においては、2014年６月に児童福祉法が法改訂された。小児慢性特定疾病に係る総合的な対策が児童福祉法に位置づけられ、長期入院後の子どもの支援や成人移行への支援等、自立支援事業の充実も重要視された。このような社会の動きも捉え、青年の成人移行や自立・自律への支援体制の現状や課題について、臨床現場では看護師がどのように捉え実践しているのか、どのような実践が必要になると考えているのかを明確にした上で、ガイドラインの開発を行っていくことが必要であると考えた。小児がんの子どもを取り巻く環境に精通し、実際の臨床の場でも小児がんの青年のケアに携わっている専門看護師2名に、ヒアリングの実施を研究計画に追加した。ヒアリング結果を整理し、治療後長期にわたる支援が必要となる小児がんの青年の、Shared Decision Making（SDM）の看護実践ガイドラインの枠組みの検討にいかした。
ガイドラインに含まれる項目として、【SDMにおける看護師の基盤】【SDMにおける青年と親と看護師の距離感を確保するかかわり】【SDMのプロセスを支持・保障するかかわり】【SDMにおける自立・自律と保護のバランスをとるかかわり】【SDMにおける青年の移行を促すかかわり】【親子のSDMを支えるチームにおける支援体制の整備】が抽出された。今後はこのガイドラインの内容について、小児看護専門看護師や小児がんの青年のケアに携わった経験がある看護師に、ガイドラインとして活用できるかどうかを評価してもらい、洗練化していき、活用可能性の高いガイドラインとなるよう取り組んでいく予定である。
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