新型出生前診断に直面した女性の自己決定を支える看護：一般女性のニーズからの検討

2015 年度 研究成果報告書

• 研究課題/領域番号: 25893281
• 研究種目: 研究活動スタート支援
• 配分区分: 補助金
• 研究分野: 生涯発達看護学
• 研究機関: 兵庫医療大学
• 研究代表者: 片田 千尋 兵庫医療大学, 看護学部, 助教 (10708556)
• 研究期間 (年度): 2013-08-30 – 2015-03-31
• キーワード: 出生前診断 / 意思決定 / 女性 / 看護

研究成果の概要

新型出生前診断（NIPT）を含む出生前検査に関する一般女性の認識や意思決定の現状、受検するか否かの意志決定時に求める支援を明らかにするために、20～49歳の非妊娠女性を対象に2014年にウェブで質問紙調査を行った。
参加者（1,576人、年齢：35.8±7.8歳）のうち、838人（53.2％）がNIPTについて全く知らないと回答した。また、受検するか否かの意志決定時に求める支援として16項目3因子が抽出された。それら3因子に集約された支援の内容を解釈し、「受検の必要性の吟味」「心理的葛藤の理解と対処」「障碍のある子の養育への障壁と支援」を求めていることが見出された。

自由記述の分野

母性看護学

研究成果の学術的意義や社会的意義

NIPTは、母体の採血のみで胎児の染色体の数的異常を高精度で判定できる検査であるため、その簡便さによって熟考せずに受検し、その後に後悔したり自責の念を感じる女性が多く報告されている。そのため、受検の意志決定には熟考が必要である。しかし、NIPTが妊娠9,10週から受検可能であることを考慮すると、納得のいく意思決定に向けて十分な時間を確保するためには、NIPTを含む出生前検査について妊娠前から検討する必要があると考える。よって、本研究で明らかにした、一般女性が出生前検査受検の意思決定時に求める支援は、妊娠前からの情報提供ツールの開発等の支援策の検討の一助となると考える。