| 研究課題/領域番号 |
26242004
|
|---|
| 研究機関 | お茶の水女子大学 |
|---|
研究代表者 |
石井クンツ 昌子 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 教授 (70432036)
|
|---|
| 研究分担者 |
牧野 カツコ お茶の水女子大学, 大学院人間文化創成科学研究科, 名誉教授 (70008035)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
|
| キーワード | 育児 / IT社会 / 父親 / 母親 / 国際比較 / 世代間関係 / 友人関係 |
|---|
| 研究実績の概要 |
平成27年度の主な研究目的は育児期の父親と母親のＩＴ機器及びソーシャルメディアの活用と親子・夫婦・家族・友人関係に関するウェブ調査を日本と韓国において実施することであった。この目的を達成するために、具体的には、①平成26年度に実施した専門家へのヒアリングと日韓のプレ調査（計21名へのグループインタビュー）から得た知見を基に、平成27年度前半には調査票の最終版を作成し、サンプリングフレームを決定した。また、8月には国際比較を目的としたデータの収集方法と統計分析についてのアドバイスを得るために米国において専門家へのヒアリングを実施した。同時に、平成28年度の米国調査へ向けてのプレ調査も実施した。②平成27年度後半には、日本と韓国において「ＩＴ社会の育児と家族・友人関係について」のウェブ調査を実施した。日本では首都圏在住の未就学児を持つ20～49歳の1242名の父親及び1194名の母親からデータを収集した。韓国では属性的には日本の父親と母親と同じ条件で、ソウル首都圏に在住の1026名の父親と1021名の母親からのデータを収集した。これらの調査から得たデータは、プロジェクトメンバーの研究課題に沿って多様な統計手法を用いて分析を進めた。このデータ分析は平成28年度も引き続き行う予定である。③平成28年度の米国とスウェーデンのウェブ調査へ向けて、日韓のデータ分析結果を基に、調査票の再検討及びサンプリングフレームの再確認を行った。
本研究プロジェクトでは、メインとなる国際比較データの一部（日本と韓国）を平成27年度に収集したが、プロジェクトメンバーはこの日韓のデータ及び平成26年度に収集したグループインタビューデータを分析して得た結果を発信するために、日本家族社会学会、日本保育学会、日本心理学会、社会政策学会の大会で研究報告を行い、地方自治体のセミナーや研修において講演を行った。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
平成27年度の主な研究目的は専門家へのヒアリングとプレ調査の結果を通じて得られた知見を基に、ウェブ調査票の最終版を作成しサンプリングフレームを決定すること、そして、日本と韓国において、この調査票とサンプリングフレームを使ったウェブ調査を実施することであった。これらの目的は平成27年度中に全て達成した。また、平成26年度に収集したグループインタビューデータと平成27年度に収集したウェブ調査データを分析して、国内外の重要な学会大会で報告を行い、国際シンポジウムや地方自治体においても積極的に講演等を行った。更に、投稿論文や本の章に分析結果を含むことができた。
上記のように、平成27年度の研究計画を全て達成したが、それ以外にも平成28年度の米国とスウェーデンにおけるウェブ調査の準備を進めたこと、平成26年・27年度のデータ分析結果を学会大会のみではなく、国外で開催された国際シンポジウムや国内の地方自治体の講演やセミナーなどで発表したこと、投稿論文や本及び報告書の一部に掲載したことは研究の成果として特筆に値することだと考える。
以上の順調な進捗状況と予想以上の成果発信と研究生産性の高さから、本研究は当初の計画以上に進展していると言える。
|
| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度の主な研究目的は、育児期の父親と母親を対象としてIT機器及びソーシャルメディアの活用と家族・世代間・友人関係に関するウェブ調査を米国とスウェーデンにおいて実施することである。具体的には以下のように研究を推進する。
（１）平成28年度前半には、平成27年度に実施した日本と韓国のウェブ調査で使用した調査票とサンプリングフレームの再々検討を行い、米国とスウェーデンのウェブ調査において使用可能なバージョンを確定する。
（２）平成28年度後半には「ＩＴ社会の育児と家族・友人関係について」のウェブ調査を米国とスウェーデンにおいて実施する。この調査から得たデータの分析を様々な角度からの統計手法を用いて進める。
（３）平成27年度に収集した日本と韓国のデータ分析を引き続き行い、毎月の研究会でその結果を報告すると同時に、国内外の学会大会（日本家族社会学会、日本家政学会家族関係部会セミナー、世界家政学会など）において分析結果を報告・発信する。
（４）日本、韓国、アメリカ、スウェーデンの4か国データ分析結果を国内外の学会（国際倫理学会大会など）や国際シンポジウムなどで報告する。また、本調査結果を広く社会に発信することを目的として、政府、地方自治体、民間企業及び関連するNPOなどで政策・実践・教育的な内容を盛り込んだ発表や講演を積極的に行う。
|
