| 研究課題/領域番号 |
26245046
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| 研究機関 | 神戸大学 |
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研究代表者 |
金井 壽宏 神戸大学, 経営学研究科, 教授 (80135780)
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| 研究分担者 |
中原 淳 東京大学, 大学総合教育研究センター, 准教授 (00342618)
杉万 俊夫 京都大学, 人間・環境学研究科, 教授 (10135642)
松嶋 登 神戸大学, 経営学研究科, 教授 (10347263)
浦野 充洋 静岡県立大学, 経営情報学部, 助教 (10613614)
松尾 睦 北海道大学, 経済学研究科, 教授 (20268593)
中村 和彦 南山大学, 人文学部, 教授 (30269683)
北居 明 甲南大学, 経営学部, 教授 (30278551)
尾形 真実哉 甲南大学, 経営学部, 教授 (50454723)
守島 基博 一橋大学, 大学院商学研究科, 教授 (60230116)
服部 泰宏 横浜国立大学, 大学院国際社会科学研究院, 准教授 (70560150)
鈴木 竜太 神戸大学, 経営学研究科, 教授 (80295568)
小野 善生 滋賀大学, 経済学部, 准教授 (80362367)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | 組織開発 / 実践 / アクションリサーチ / 規範 |
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| 研究実績の概要 |
本研究の目的は、実務界で注目を浴びてきた組織開発の理論的基盤を確立するとともに、他の経営学の研究領域から横断的に得られた知見をもとに組織開発のレパートリーを充実させ、実践していくことにある。本研究は、以下の三つの目的のもとで進められる。第一に、組織開発の理論的基盤を確立することである。第二の目的は、組織開発のレパートリーの充実化である。第三に、研究者による理論的基盤に根ざした組織開発の実践である。
3年目にあたる本年度は、当初の計画通り、「組織開発のレパートリーの充実」を中心とし、２軸となる「人材育成とリーダーシップ」と「組織開発におけるミクロ－マクロリンケージ」に加え、組織開発実践の多様性についても、それぞれ以下の業績をあげた。
人材育成とリーダーシップのうち、前者に関しては、企業内人材育成の施策における組織開発を検討した。具体的には、新入社員の効果的な適応に関する論考（尾形, 2016）に加え、組織開発に関わる人材育成に関する成果をあげた（中村, 2016）。次にリーダーシップに関しては、教育機関での組織開発に関わるリーダーシップを検討した。その成果は、吉村・中原（2017）にまとめられている。また変革に際するリーダーシップとフォロワーシップの関係については、小野（2016）が詳細に論じている。つぎに、組織開発におけるミクロ－マクロリンケージに関しては、中村（2017）が組織開発を組織と職場の両側面から検討している。さらに、組織開発実践の多様性に関しては、計算に付随する価値観や計算に関連する制度的側面に着目し、國部・澤邊・松嶋（2017）が多様化する組織開発実践の一側面を論じている。
以上の成果は、論文、学会発表、書籍を通じて国内外に発信された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
組織開発のレパートリーを充実するにあたり、人材育成とリーダーシップ、および組織開発におけるミクロ－マクロリンケージの2つにおいて、理論的検討のみならず経験的調査を踏まえた検討ができた。その成果は、学術論文のみならず、書籍という形を通じても発信された。
組織開発のレパートリーの充実に関しては、組織開発実践のレパートリーの充実の背後にある組織開発の適切性だけでなく、そうした多様なレパートリーを可能せしめる科学としての厳密性にも注目する必要がある。この点に関しては、これまでも厳密性に関わる学説史的検討は行なってきた（中村, 2017）。しかしながら、前述したレパートリーの多様化が加速する今日の状況を踏まえれば、組織開発の適切性と厳密性の関係性については、さらなる検討の必要性が見込まれる。以上のことから、総合的にみれば、おおむね順調な進展だと思われる。
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| 今後の研究の推進方策 |
第一の研究推進方策は、多様な価値にもとづく組織開発実践を踏まえ，従来と今日の組織開発実践を比較・検討することである。特に、組織開発における厳密性と適切性の関係性に着目し研究を推進していく。また、こうした厳密性と適切性の検討に際しては、経営学の知見がいかなる価値観にもとづき利用され、科学としての厳密性が担保されてきたかも論じていく。
しかしながら、そうした科学としての厳密性の検討だけでなく、組織開発実践の適切性に関わる側面も検討する必要があろう。そのため、第二の研究推進方策は、組織開発実践の多様化の背後にある価値を今一度検討することである。具体的には、組織開発実践の多様化に関わる価値観を、日本的経営に通底する価値観との関連性から検討する。その際、日本的経営の基盤にある価値観を国際比較的視点から検討し、組織開発実践の多様化に関わる価値観の様相を検討する。
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