| 研究課題/領域番号 |
26249083
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| 研究機関 | 慶應義塾大学 |
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研究代表者 |
伊香賀 俊治 慶應義塾大学, 理工学部, 教授 (30302631)
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| 研究分担者 |
星 旦二 首都大学東京, 都市環境科学研究科, 教授 (00190190)
白石 靖幸 北九州市立大学, 国際環境工学部, 教授 (50302633)
安藤 真太朗 北九州市立大学, 国際環境工学部, 講師 (60610607)
鈴木 昌 慶應義塾大学, 医学部, 講師 (70265916)
堀 進悟 慶應義塾大学, 医学部, 教授 (80129650)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 建築環境工学 / 健康 / コベネフィット / 居住環境 / 追跡調査 / 介入調査 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、居住環境（住宅や地域）の改善によるCo-Benefit（健康維持増進や省CO2効果）に着目した実フィールドでの大規模実測調査を進めている。下記に、平成27年度の研究実施概要を記す。
１）断面調査・追跡調査に基づく居住環境の健康影響の把握
居住環境改善が各疾病の有病割合の低下に繋がることを裏付けるため、健康状態の客観データ（血圧、活動量、睡眠）の収集を継続的に実施した。そして、それらの客観データに住宅仕様（住戸形態、断熱性能等）やライフスタイル（冷暖房仕様時間等）を照合することで、健康決定要因とその影響度の導出を行った。平成27年度においては、後向き追跡調査に加えて前向き追跡調査を実施することで、居住環境と健康の客観指標と生活習慣の経年変化を検証した。また、住環境と睡眠の関連については被験者実験を通じて住環境改善がもたらす睡眠効率向上による貨幣価値の評価を行った。
２）模擬的な介入調査の実施
断面調査に加えて一部の対象者に模擬的な介入調査を実施し、観察研究の問題点であるバイアス・交絡要因を排除した上で居住環境が健康へもたらす効果の検証を行った。今後分析を進めることで、後向き・前向き追跡調査により得られたエビデンスをより確固たるものとし、真に居住環境がもたらす健康への因果効果を解明する。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
（区分）おおむね順調に進展している。
（理由）本研究では超高齢社会に適応した新たな居住環境の創出へ向けて、『①大規模なフィールド調査と追跡調査による居住環境と健康の客観データの獲得』、『②居住環境のもたらすCo-Benefit（健康維持増進や省CO2効果）の経済性評価』の2つのアプローチから達成を目指している。平成27年度における、各アプローチの達成度は以下の通りである。
①大規模なフィールド調査と追跡調査・介入調査による居住環境と健康の客観データの獲得： 当項目の達成に向けて、昨年度は実フィールドにおける後向き追跡調査研究により、居住環境における健康決定要因の推論とその健康影響度の定量化のためのデータを収集した。今年度は後向き追跡調査調査に加え、前向き追跡調査、模擬的な介入調査を実施することで住宅仕様やライフスタイルが血圧・活動量・睡眠へ及ぼす影響に関してより強固なエビデンスを獲得すべくデータの収集を進めることができた。
②居住環境のもたらすCo-Benefit（健康維持増進や省CO2効果）の経済性評価： 当項目については室温と睡眠の関係性から睡眠効率向上による貨幣価値の試算を行った。前年度検証した血圧に合わせ今後活動量やその他の健康指標に関して検証を進めることでこれらの結果を医療費・介護費に貨幣価値換算し、省CO2効果を加味することで居住環境改善による経済性評価が実施できるといえる。
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| 今後の研究の推進方策 |
前述のとおり、現在までに『①大規模なフィールド調査と追跡調査・介入調査による居住環境と健康の客観データの獲得』において、住宅仕様やライフスタイルが居住者の健康性に及ぼす影響について検証するためのデータの収集を進めている。『②居住環境のもたらすCo-Benefit（健康維持増進や省CO2効果）の経済性試算』の達成に向けても、次年度に今年度獲得したデータの分析を進め、居住環境が健康に影響するという因果関係を確固たるものとする。今後の推進方策は下記の通り検討しており、これらの推進によって居住環境の改善に寄るCo-Benefitの提示を果たす。
１）前向き追跡調査・介入調査に関して、多地域・多期間データの収集： 提示するCo-Benefitが日本全国で適用可能となるためにも引き続き調査地域や対象期間を拡大して、有用なサンプルデータを逐次収集・確保していく。
２）住環境と居住者の血圧・活動量・睡眠に関する検証： 収集した血圧・活動量・睡眠データに基づいて、循環器疾患や睡眠障害を始めとする疾病の予防効果を明らかとし、医療費・介護費に貨幣価値換算することで経済性評価を行う。
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