| 研究課題/領域番号 |
26253043
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| 研究機関 | 大阪大学 |
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研究代表者 |
磯 博康 大阪大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (50223053)
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| 研究分担者 |
澤田 典絵 独立行政法人国立がん研究センター, その他部局等, その他 (00446551)
木山 昌彦 公益財団法人大阪府保健医療財団大阪がん循環器病予防センター(予防推進部・循環器病, その他部局等, その他 (10450925)
野田 愛(池田愛) 順天堂大学, 医学部, 准教授 (10616121)
中谷 友樹 立命館大学, 文学部, 教授 (20298722)
山岸 良匡 筑波大学, 医学医療系, 講師 (20375504)
本庄 かおり 大阪大学, 学内共同利用施設等, 准教授 (60448032)
斉藤 功 愛媛大学, 医学(系)研究科(研究院), 教授 (90253781)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 認知症 / 動脈硬化性疾患 / 社会疫学 / 社会心理 / 生活習慣 / バイオマーカー |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、高齢者介護の主要な原因であり、今後益々増大すると考えられる認知症について、その予防を進めるために、地域の社会環境・経済要因から、個人の社会経済・心理要因、生活習慣、心理・生化学マーカー、生物学的危険因子、動脈硬化、認知症の発症への一連のプロセスを解明し、予防対策に資することを目的とする。
平成26年度は次世代多目的コホート（JPHC-NEXT）のベースライン情報収集を継続して実施した。ベースライン情報収集が終了した地区から、随時、居住地情報に基づいて社会人口統計体系市町村基礎データや地理情報システム（GIS）を利用し、地域社会環境・地域社会経済指標に関する地域データベースの作成を開始した。また、過去に実施された多目的コホート（JPHC）研究のデータを用いて、本研究の仮説について予備検証を行った。その結果、居住する近隣地区の剥奪指標は、居住する個人の社会経済的状況とは独立して個人の総死亡リスクとの関連が認められた (文献18)。居住近隣地区の社会的経済状況が悪いほどそこに居住する人の死亡リスクが高いことが示された。また、同様の関連が脳卒中発症リスクにおいても認められた（文献15）。その理由として、近隣地域の剥奪指標が居住者の喫煙行動（文献20）、過度の飲酒、肥満、運動不足などの生活習慣との形成、維持に関与している可能性がある（研究①②③）。認知症の発症登録としては、以前から認知症の発症登録を行っていたCIRCSの秋田地区において認知症発症登録を進めている。新たに認知症登録体制を構築するJPHC-NEXTにおいて、要介護認知症の発症登録を行うための基礎的資料（介護福祉情報）を収集するための自治体との打ち合わせを開始した。同様の打ち合わせをCIRCSの大阪地区においても開始した。動脈硬化性疾患の発症登録についてはCIRCSの秋田・大阪地区で継続して進めるJPHC-NEXTにおいて登録の準備を開始した（研究④）。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
地域社会環境・地域社会経済指標に関する地域データベースの作成の開始、CIRCSの秋田地区での認知症発症登録の開始、同じくCIRCSの大阪地区およびJPHCnextでの要介護認知症の発症登録を行うための自治体との打ち合わせをすでに開始しした。また、地域の社会環境・経済指標と、個人の総死亡、動脈硬化性疾患発症、生活習慣との関連を示す研究成果が得られた。
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| 今後の研究の推進方策 |
社会環境・経済指標および認知症発症登録体制を確立し、順次開始する。ベースラインデータ情報収集が終了した地区から、社会環境・経済指標、心理・生化学マーカー、生物学的危険因子と動脈硬化性疾患、および認知症発症リスクに関する分析を進め、国内外の学会での発表を行う。
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