2016 年度実績報告書

災害後における家族レジリエンスを促す看護支援モデルの構築と活用

研究課題

研究課題/領域番号	26253099
研究機関	高知県立大学
研究代表者	野嶋佐由美高知県立大学, 看護学部, 教授 (00172792)
研究分担者	大川貴子福島県立医科大学, 看護学部, 准教授 (20254485) 中村由美子文京学院大学, 保健医療技術学部, 教授 (60198249) 中平洋子愛媛県立医療技術大学, 保健科学部, 准教授 (70270056) 畠山卓也高知県立大学, その他の研究科, 研究員 (00611948) 中野綾美高知県立大学, 看護学部, 教授 (90172361) 中山洋子高知県立大学, 看護学部, 教授 (60180444) 時長美希高知県立大学, 看護学部, 教授 (00163965) 森下安子高知県立大学, 看護学部, 教授 (10326449) 山田覚高知県立大学, 看護学部, 教授 (70322378) 池添志乃高知県立大学, 看護学部, 教授 (20347652) 田井雅子高知県立大学, 看護学部, 教授 (50381413) 竹崎久美子高知県立大学, 看護学部, 教授 (60197283) 神原咲子高知県立大学, 看護学部, 准教授 (90438268) 瓜生浩子高知県立大学, 看護学部, 教授 (00364133) 川上理子高知県立大学, 看護学部, 准教授 (60305810) 森下幸子高知県立大学, 看護学部, 准教授 (40712279) 槇本香高知県立大学, 看護学部, 研究員 (00611972) 坂元綾高知県立大学, 看護学部, 助教 (90584342) 井上さや子高知県立大学, 看護学部, 助教 (30758967)
研究期間 (年度)	2014-04-01 – 2018-03-31
キーワード	家族レジリエンス / 災害 / 看護支援モデル
研究実績の概要	平成29年度は、災害後における家族レジリエンスを促す看護支援モデル（案）を構築した。モデル作成のプロセスとして、これまでの個別面接による分析結果とフォーカスグループインタビューによる分析結果を統合し７つの看護アプローチを抽出した。さらに既存の文献と比較検討し妥当性を確認しながら最終の家族レジリエンスを促す看護支援モデル（案）を作成した。本モデルでは、災害後における家族レジリエンスを促す７つの看護アプローチ（案）が導かれ、『家族のなかに浸透していく看護アプローチ』『崩れた基本的生活を立て直せるように導く看護アプローチ』『苦悩の連鎖を切れるように導く看護アプローチ』『周囲とつながれるように導く看護アプローチ』『止まった時間を再び動かせるように導く看護アプローチ』『立ち上がる力を発揮できるように導く看護アプローチ』『“家族なりのかたち”を取り戻せるように導く看護アプローチ』から構成される。すなわち、災害後における家族レジリエンスを促す看護アプローチとは、被災によって混乱した、ストレスフルな状況の中で、家族を脅かさないように関わりの糸口を探りながら【家族のなかに浸透してい（く）】き、生きる基盤となる健康と生活に目を向け【崩れた基本的生活を立て直せるように導（く）】き、とめどなく押し寄せる【苦悩の連鎖を切れるように導く】。そして家族が孤立せず周囲の人や地域社会とのつながりをもてるよう【周囲とつながれるように導（く）】き支え、前に歩み出せるよう【止まった時間を再び動かせるように導（く）】き、【立ち上がる力を発揮できるように導（く）】きながら、【“家族なりのかたち”を取り戻せるように導（く）】き、家族を支援することである。これら7つの看護アプローチを行きつ戻りつしながら、被災した家族を個人－家族－地域の視点から捉え、家族が主体となる家族レジリエンスを促すものであると考えた。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 3: やや遅れている理由平成29年9月までに、モデルの洗練化、フォーカスグループ法によるモデル案の評価を行い、平成30年3月までに、フォーカスグループ法によるデータの分析、データ分析結果に基づくモデル案の評価、モデルの洗練化、モデルの構築、まとめを行う予定であった。しかし災害看護学の専門家である研究分担者を中心にしたフォーカスグループインタビュー、データ分析及び評価が困難となったため、期間を延長してフォーカスグループインタビュー調査・分析を行う必要が生じた。
今後の研究の推進方策	今後は、現場の看護職者等によるフォーカスグループインタビューや災害看護学の専門家等による意見聴取等をもとに「災害後における家族レジリエンスを促す看護支援モデル」を評価、洗練化し、より実践場の場で有用なモデルの構築を行い、公表していくこととする。また、個人・家族・地域、さらに災害状況により、本研究により導かれた７つの災害後における家族レジリエンスを促す看護アプローチに、どのようなバリエーションが生じるかを検証することが必要であり、小児の家族、高齢者の家族など、対象者別のガイドラインを検討していきたいと考える。