研究課題
2012年以来、6回にわたって対象島嶼・地域において実施してきた横断的マラリア調査では、原虫陽性率は11～15歳で最高値を示し、高年齢群ほど低い傾向にあった。また感染の多くは無症候性でかつ顕微鏡検出限界以下であることを示した。これらの感染者は保健医療施設を受診することはなく、全年齢、全住民を対象としたMDAの必要性を裏付けるものである。総じて原虫陽性率は内陸部で最も高く、小島では低く、大きな島ではそれらの中間であった。上記の結果を背景に、2016年1月からビクトリア湖Ngodhe島の全住民を対象に集団投薬（MDA）を開始した。Round 1に先立ち、HDSSから譲り受けたデータにより世帯および住人登録を行った。Ngodhe島を4地域にわけ、臨床検査技師、看護士、village health workerそれに学生よりなるMDAチームをそれぞれの地域に配置した。投薬と並行し、Day 1 (初回投薬開始直前), Day 3（初回投薬後48時間）, Day8で採血、ギムザ法、濾紙採血、Hb値測定に回した。村長、教会、Beach Management Unit、clan elderらの協力を得て、各チームが朝、昼、晩の家庭訪問により、可能な限り多くの住民への投薬を目指した。小学校では、空腹を避けるために投薬直前、全学童へのポーリッジ給食を実施した。また連日、副作用の有無について質問し、その結果を記載した。Ngodhe島において、Round 1は6日間かけて行われ、計149世帯、579人を登録した。うち84名はRound 1期間中、島外に滞在していた。それらを除いた495名中1名は所在が確認できなかった。また35名は数回の話し合いにもかかわらず服薬を拒否した。残りの459名がMDAに参加し、うち442名は2日間の投薬を完遂した（89.5%）。なおすべての投薬はDOT方式で行われた。副作用としては重篤なものはなかった。
2: おおむね順調に進展している
熱帯アフリカにおけるマラリア撲滅のロードマップは未だ見えていない。本研究は、この命題に対してケニア・ビクトリア湖島嶼マラリア流行地より挑戦している。島嶼は干渉研究に対して自然の実験場を提供する。伝播阻止を目的としてプリマキンとアルテミシニン併用による島嶼住民に対する短期集団治療を試みつつある。それに先立ち研究対象地住民集団においてマラリア感染について疫学的検討は、ほぼ完了した。その結果はマラリア感染の多くは無症候性・顕微鏡検出閾値以下感染であり集団投薬の戦略的妥当性を示すことができた。長期的撲滅維持にために、住民主導によるサーベイランス・媒介蚊対策を組み合わせることを試みつつある。究極的には熱帯アフリカにおけるモデルを提示していく。本研究は、熱帯アフリカ大陸高度マラリア流行地域を対象としてマラリア撲滅を試みるところに本研究における最大の学術的チャレンジがある。さらに島嶼モデルにより挑戦することが第2の学術的特徴である。研究代表者は、南太平洋ヴァヌアツ島嶼における過去30年間の現地研究により、島嶼は対策干渉研究に対して自然の実験系を提供することを実証してきた。本研究はその撲滅戦略を熱帯アフリカビクトリア湖島嶼に応用するものである。さらに本研究は対象島嶼におけるヒト・原虫両者の多様性に着目し、プリマキン使用の効果と安全性に関わるヒト多型および集団治療が原虫集団多型に及ぼす影響について検討する点に独創性を示しつつある。研究対象島嶼においてマラリアを短期集約的に撲滅しそれが維持されることを示せれば、エビデンスに基づいた熱帯アフリカで初めての撲滅成功例となり国際的に大きなインパクトが期待される。究極的に熱帯アフリカ高度マラリア流行地におけるマラリア撲滅モデルを国際社会へ提示し、地球規模マラリア根絶に向けた貢献となる。
ビクトリア湖地域において、小島におけるパイロット研究から段階的に、大きな島、さらに本土の一部へとマラリア撲滅パッケージを進める。このマラリア撲滅パッケージ実施時の問題点として以下の課題が挙げられる。―住民参加をいかに確実にし、MDAの十分なコンプライアンス（90%以上）を確保するか？―投与薬剤の副作用をいかに監視し、さらに安全性を向上させるか？ ―住民の移動による原虫再移入をいかに監視し、マラリア再燃を防ぐか？ ―住民主導の持続的な媒介蚊対策をいかに確実にし、残存媒介蚊を抑止できるか？ ―顕微鏡検出限界以下の感染をいかに末端地域保健医療施設で診断するか？ ―原虫薬剤耐性をいかに監視し出現、拡散を防ぐか？ 進行する撲滅モデルの有効性を検証し、撲滅計画導入に伴う問題に対処するため、ラボ機能を備えたマラリア撲滅センター（CME: Center for Malaria Elimination）をホマベイ病院内に立ち上げる。定期的な横断的マラリア調査による原虫陽性率、保健医療施設でのマラリア発症率、媒介蚊密度、MDAへの住民参加率などを指標に、CMEチームが撲滅モデルを検証していく。MDAが奏功するためには90%以上の住民参加率を確保する必要がある。「マラリア死亡なし、マラリア発症なし、感染率1%以下の状況が3年間維持されること」をもってマラリア撲滅とする。あるいは「発症率95%減少、感染率5%以下」をもって顕著な減少とする。検証結果をもとに撲滅戦略を改良していく。さらに撲滅進展計画には本土の一部が含まれており、撲滅戦略の島嶼から本土への適応性について検証する。 本研究ではこれらの課題をクリアし、ケニアが新たに掲げる“Malaria free Kenya”という国家目標に対し具体的な戦略を提示していく。これらの成果をケニアで開催される第6回アフリカ開発会議（TICAD VI）などの場を通じてアピールしていく。
すべて 2016 2015 その他
すべて 国際共同研究 (6件) 雑誌論文 (3件) (うち国際共著 3件、 査読あり 3件、 オープンアクセス 1件、 謝辞記載あり 2件) 学会発表 (5件) (うち国際学会 2件) 学会・シンポジウム開催 (1件)
Antimicrob Agents Chemother
巻: 印刷中 ページ: 印刷中
Malar J.
巻: 14 ページ: 291
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