研究課題/領域番号 |
26280122
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研究機関 | 京都大学 |
研究代表者 |
柴山 守 京都大学, 国際戦略本部, 研究員 (10162645)
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研究分担者 |
森本 晋 独立行政法人国立文化財機構奈良文化財研究所, 企画調整部, 部長 (40220082)
原 正一郎 京都大学, 東南アジア地域研究研究所, 教授 (50218616)
田代 亜紀子 北海道大学, メディア・コミュニケーション研究院, 准教授 (50443148)
山田 太造 東京大学, 史料編さん所, 助教 (70413937)
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研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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キーワード | 地域情報学 / データ工学 / データベース / オントロジー / RDF / LOD |
研究実績の概要 |
(1)時空間概念にもとづく可視化や文脈に依存したキーワード連鎖の可視化機能の実現についてWeb探索などで得られた知識の累積と新たな知識の蓄積を行い、遺跡・遺構については、地名、時代、位置、形態などの体系化遺物については、建築物、装飾、通貨、儀礼、生活用具などの体系化、調査報告書等については、文献・書誌情報の体系化の機能を実現する。特に、時空間概念にもとづく可視化は考古遺跡・遺物の資源共有化における機能 として効果的である。平成29年度に行った遺跡データから抽出された建築物、装飾、通貨、儀礼、生活用具などの体系化の検討結果を国際会議で示した。 (2)ArcOnBase知識データベース全体の結果についての検証・評価を実施する。本内容について、研究代表者の健康上の理由から作業が遅延した。また、オントロジー体系化において、新たなジオオントロジー方式が提案され、再度比較検討し,研究を延長した。 (3)GISツールと連携した可視化を行い、東南アジア大陸部における時間・空間視点からの全容を明らかにする。さらに、4年間の研究期間を通じて得られた結果をとりまとめ、Pacific Neighborhood Consortium (PNC) Annual Conference and Joint Meetings (台湾中央研究院などが中心となった環太平洋各種機関が参加する人文科学とコンピュータに関する国際会議)にて研究成果を公表する。本国際会議には、(2)の自由により、参加していない。ただし、現在印刷中の”The Ancient East-West Corridor of Mainland Southeast Asia" 編著者柴山 守による論文の中で紹介した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究目的である(2)ArcOnBase知識データベース全体の結果についての検証・評価を実施する。また、(3)GISツールと連携した可視化を行い、東南アジア大陸部における時間・空間視点からの全容を明らかにする目的において、(a)平成29年度に研究代表者の健康上の理由から、ArcOnBase知識データベース全体の構築が遅延した。また、オントロジー体系化において、新たなジオオントロジー方式が、平成29年6月開催の国際会議International Conference on Cooperation and Research in Mainland Southeast Asian Cultureで提案され、再度比較検討が必要なために、本研究を延長した。
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今後の研究の推進方策 |
延長する平成30年度において(1)時空間概念にもとづく可視化や文脈に依存したキーワード連鎖の可視化機能の実現についてWeb探索などで得られた知識の累積と新たな知識の蓄積を行い、遺跡・遺構については、地名、時代、位置、形態などの体系化遺物については、建築物、装飾、通貨、儀礼、生活用具などの体系化、調査報告書等については、文献・書誌情報の体系化の機能を実現する。特に前年度で遅延の理由になったジオオントロジー手法との比較検討を行い、本研究による成果を明確にする。 (2)ArcOnBase知識データベース全体の結果についての検証・評価を実施する。 (3)GISツールと連携した可視化を行い、東南アジア大陸部における時間・空間視点からの全容を明らかにする。さらに、4年間の研究期間を通じて得られた結果をとりまとめ、Pacific Neighborhood Consortium (PNC) Annual Conference and Joint Meetings (台湾中央研究院などが中心となった環太平洋各種機関が参加する人文科学とコンピュータに関する国際会議)にて研究成果を公表する。
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次年度使用額が生じた理由 |
研究代表者の平成29年10月から平成30年1月までの病気による。(2)平成29年6月、本研究と研究内容が近いオントロジー化におけるジェオ・オントロジーに関する研究成果が、他の研究グループより発表された。本研究遂行上、当該成果を踏まえてモデル化の対象を再検討し、関連成果および関連研究者の聴き取り調査を実施した上で実証化および知識ベース構築をやり直す必要が生じた。
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