| 研究課題/領域番号 |
26281055
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| 研究機関 | 茨城大学 |
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研究代表者 |
田村 誠 茨城大学, 地球変動適応科学研究機関, 准教授 (10376585)
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| 研究分担者 |
田林 雄 筑波大学, 生命環境科学研究科(系), 特任助教 (30549837)
横木 裕宗 茨城大学, 工学部, 教授 (70240190)
安原 一哉 茨城大学, 地球変動適応科学研究, 特命研究員 (20069826)
成澤 才彦 茨城大学, 農学部, 教授 (90431650)
小松崎 将一 茨城大学, 農学部, 教授 (10205510)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 気候変動 / 適応の限界 / レジリエンス / 沿岸域 / 農業 / 海面上昇 / 海岸侵食 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、沿岸防災と農業を対象にして、適応策の有効性（影響軽減度）評価手法を開発するとともに、それに基づいて「適応の限界」を特定する。「適応の限界」は気候変動の危険な水準の1つの指標であり、温室効果ガスの排出削減目標の設定に対する根拠を提供するものとなる。
①沿岸分野では次の研究を行った。ベトナムでUAVを利用したモニタリングによって海岸侵食の現状を把握し、多重防護をはじめとする地域の実情に応じた適応策を提案した(Yasuhara et al.. 2016)。2015年11月のメコンデルタやハイハウ海岸での現地調査には朝日新聞が一部同行取材し、パリでのCOP21開催中に同紙「地球異変」シリーズ(12/9)および科学面での続編(12/17)に掲載された(Tamura et al., 2015)。2) 国内では、低平地における気候変動の影響と適応策に関して先進的な取り組みを行っている新潟沿岸域の調査を行った。その結果、浸水対策として行っているシステマティックな排水システムは、2015年9月に経験した鬼怒川沿岸域の水害適応策にも反映されるべきことを提案した（茨城大学水害調査報告書, 2016）。
②農業分野では次の研究を行った。1)カバークロップの作物種選択が有機農業および化学肥料栽培での土壌および水質保全効果に及ぼす影響について調査結果を学術誌 に投稿した。さらに福島県葛尾村の農家と連携して、土壌保全に効果的なカバークロップ選択のための栽培試験を実施した。2) 水稲の育苗段階において根部に定着し、開花期や登熟期まで根部に定着し続け、イネへの耐暑性付与の効果が期待できるDSEの選抜することを目的とした。その結果、DSE未接種区と比較して、両区でイネに対する生育促進がみられ、低い黄化率を示したP. fortinii J2PM8および未同定菌株K-1の2菌株を選抜した。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
当初の計画通り、現地でのモニタリング調査、適応栽培技術の開発等、適応策の有効性と限界に関する知見を集積している。成果の一部は既に発表を行っており、順調に進展している。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成28年度に引き続き、研究を推進する。特に、沿岸域適応策の限界と有効性に関する文献調査と現地調査、農業分野における高温条件下の適応栽培技術、土壌保全をもたらす栽培技術の開発とその評価など、着実に成果を挙げていく。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
概ね予定どおりに執行したが、海外現地調査関係者と申請者と調整が付かず旅費がやや少なかった。
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成28年度は予算計画にあるとおり、影響評価、現地調査、適応栽培技術に関する実験等に使用する。
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