| 研究課題/領域番号 |
26282050
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| 研究機関 | 信州大学 |
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研究代表者 |
東原 義訓 信州大学, 学術研究院教育学系, 教授 (90143172)
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| 研究分担者 |
鈴木 俊太郎 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (10548233)
余田 義彦 同志社女子大学, 学芸学部, 教授 (20191653)
谷塚 光典 信州大学, 学術研究院教育学系, 准教授 (30323231)
森下 孟 鹿児島大学, 教育学部, 講師 (70642528)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
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| キーワード | 教育工学 / 情報システム / 教授学習支援システム / システム開発 / デジタル教科書 |
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| 研究実績の概要 |
本研究では、①学習者用デジタル教科書に求められる主要な機能を含むデジタルコンテンツの開発と試行を通して、標準仕様とデジタル教科書ビューアの効果と課題を明らかにすること、②学習者用デジタル教科書コンテンツの必要な部分をコピーして自分用のデジタルノートを作成し、友達と共有することのできる表現・協働学習アプリケーションを開発し試行・評価すること、③学習者用デジタル教科書と連携して稼働する、児童生徒の理解状態を診断・補充する機能を有する個別学習アプリケーションを開発し、試行・評価すること、④必要性があれば標準仕様の改善方法を提案することを目的としている。
①については、標準仕様が公表されなかったため、次年度以降の課題としたため、平成26年度の成果は、②と③に関係する次のような内容である。
②については、学習者用デジタル教科書と連携して稼働する表現・協働学習アプリケーションを試作し、文部科学省が進めるデジタル教科書の実証に協力した。具体的には、デジタル教科書ビューアからのイベントによって表現・協働学習アプリケーションが起動され、学習者が選択した画像データを受け取り、同アプリケーションの画面の背景として取り込み、上のレイアに描画して、その画面を電子黒板に送信してクラスで共有できる仕組みを実現した。文部科学省の委託授業の実証協力校において、算数の面積の授業で試行が行われ、動作することが検証された。
③については、児童生徒の理解状態を診断・補充する機能を有する防災教育用のコンテンツを開発し、将来、理科や社会科のデジタル教科書と連携して稼働することができるような準備を行った。このコンテンツについては、防災教育のテーマの研究開発学校である実証校で児童とカリキュラムの評価のために活用された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
期待していた文部科学省のデジタル教科書の標準化のプロジェクトで定められた仕様が公開されていない段階なので、その仕様にあわせたコンテンツの開発という当初の予定を進行することができなくて、その関係の研究が遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
平成２６年度に予定していた次に示す①から②の内容については、文部科学省から仕様等の中間発表が行われなかったため、この内容は２７年度の課題として取り組む。
①文部科学省が試験研究により定めるデジタル教科書コンテンツの書式、デジタル教科書のビューアの機能について調査し、また、専門家からのレクチャーを受けて、デジタルコンテンツ開発のためのマニュアルを作成する。これは、将来のオーサリングシステムの開発につながる重要な分析であり、これまでの資産であるオーサリングシステムの出力形式を標準書式に対応したものに修正することにつながる。②標準書式に基づき、防災教育のためのデジタルコンテンツを設計する。このとき、新たに検討すべき点は、これまでの一般の教材の見開きページ構成されていた教材要素の意図を活かす形で、デジタルコンテンツの要素を構造的に定義することである。③これまでに開発してきたインタラクティブスタディの教材エンジンとコンテンツの書式を、①、②の成果を踏まえて、変更するための設計を行い、標準仕様対応のインタラクティブスタディのプロトタイプを開発する。④開発されたインタラクティブスタディと連携して稼働するように、協働学習アプリケーションであるスタディネット、スタディタイムを改良する。⑤開発したデジタルコンテンツと表現・協働学習アプリのプロトタイプを組み合わせて、動作するかテストを行い、必要な改良を行う。⑥インタラクティブスタディ、スタディネットが記録する学習記録データの形式を標準仕様に改良するための設計を行い、プロトタイプの作成を行う。⑦デジタルポートフォリオシステムとの連携について検討する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
文部科学省のデジタル教科書の標準化のプロジェクトが進行しているが、その仕様が本年度の開発に間に合うようには公表されなかったので、その仕様の公表を待ってシステムやコンテンツを開発することとしたため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
文部科学省のデジタル教科書の標準化プロジェクトは平成27年度が最終年度にあたるため、27年度の半ばには、何らかの仕様が公表されると考えられるので、次年度使用額と平成27年度請求額を合わせて、システムやコンテンツの開発に充てる。
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