| 研究課題/領域番号 |
26282069
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| 研究機関 | 東京大学 |
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研究代表者 |
山本 博一 東京大学, 新領域創成科学研究科, 教授 (70174810)
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| 研究分担者 |
江面 嗣人 岡山理科大学, 工学部, 教授 (00461210)
斎藤 幸恵 東京大学, 農学生命科学研究科, 准教授 (30301120)
能城 修一 独立行政法人森林総合研究所, 木材特性研究領域, チーム長 (30343792)
後藤 治 工学院大学, 建築学部, 教授 (50317343)
齋藤 馨 東京大学, 新領域創成科学研究科, 教授 (70215531)
坂野上 なお 京都大学, フィールド科学教育研究センター, 助教 (70273498)
田村 雅紀 工学院大学, 建築学部, 准教授 (80315754)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2017-03-31
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| キーワード | 木造建造物文化財 / 森林資源管理 / 天然ヒノキ林 / 樹種判定 / 山村コミュニティ |
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| 研究実績の概要 |
１）歴史的建造物の修理用資材の需要量及び品質に関する調査;東京都および埼玉県における民家の解体修理を対象に現地調査を実施し、使用部材の規格、品等、数量について調査を行った。２）使用部材樹種判定：歴史的建造物の使用樹種をより正確に判定するために、木片の細胞構造を用いた手法による樹種判定技術の開発を進め、微量の試料からの精度向上を図った。３）代替材による修理技術の評価： こけら葺きの屋根用資材として資源の枯渇が懸念されているサワラを対象として、スギ人工林材を使用した屋根との比較実験を行う。木曽地域から伐採したサワラ天然木、秩父地方で育成されている80年生サワラ人工林、秋田・宮崎地域の人工林から生産されるスギ間伐材を使用して実際に屋根を葺き、人工劣化・暴露実験等を行い長期的な劣化の程度を評価した。４）歴史的建造物の重要性の評価：伝統的建造物群保存地区としてすでに特定されている伝統的建造物群を対象に、地域全体の景観としての評価を行った。５）修理用資材の供給可能量に関する調査：
長野県上松町の木曽ヒノキ天然林において木曽ヒノキに天然更新状況のサンプリング調査による供給可能量の評価を行った。人工林については間伐方法をはじめとする密度管理の実態調査と生産された木材の年輪幅、品等、強度などの評価を行う。天然ヒノキ材の流通の中心である名古屋地域において流通関係者からの聞き取りによってヒノキ高品位材の流通調査を実施した。６）社寺有林と山村地域のコミュニティ調査：宮城県の石巻市を対象に集落の聞き取り調査を実施し、地域の歴史的建造物の状況を分析した。７）ホームページの機能向上：文化財建造物の維持のために健全な森林の維持と大径材を使用する社会システム構築が必要であることを伝えるための機能向上を図った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
以下のとおりに研究の目的は達成されつつあると考えます。」
１）歴史的建造物の修理用資材の需要量及び品質に関する調査は東京都および埼玉県で現地調査を実施しており当初計画通りに進んでいる。２）使用部材樹種判定は森林総合研究所において、修理現場から採取した資料を基に木片の細胞構造を用いた手法による樹種判定技術の開発を進めている。３）代替材による修理技術の評価はこけら葺きの屋根用資材としてスギ人工林材を使用した屋根との比較実験を継続している。また、木曽地域から伐採したサワラ天然木、秩父地方で育成されている80年生サワラ人工林、秋田・宮崎地域の人工林から生産されるスギ間伐材を使用して実際に屋根を葺き、人工劣化・暴露実験も継続している。４）歴史的建造物の重要性の評価はすでに指定されている伝統的建造物群を対象に、地域全体の景観としての評価を継続している。５）修理用資材の供給可能量に関する調査は長野県の木曽ヒノキ天然林において天然更新状況のサンプリング調査を予定どおり実施している。人工林については間伐方法をはじめとする密度管理の実態調査と生産された木材の年輪幅、品等、強度などの評価を行っている。天然ヒノキ材の流通の中心である名古屋地域において流通関係者からの聞き取りによってヒノキ高品位材の流通調査を実施している。６）山村地域のコミュニティ調査：宮城県の石巻市を対象に集落の聞き取り調査を実施した。７）ホームページの機能向上は文化財建造物の維持のために健全な森林の維持と大径材を使用する社会システム構築が必要であることを伝えるためのホームページを通じて一般社会との間で双方向の情報交換を行っている。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究の意義を広く一般社会に伝えるための努力が必要であると痛感している。このため、研究の研究成果を社会に発信するために、すでにホームページを開設しており、研究成果を公表している。これからの研究期間では一般社会からの意見をくみ上げる体制を構築する。関連する市民団体等の企画に参画し、研究成果を報告するなど、広く国民に向けて情報を提供する。
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| 次年度使用額が生じた理由 |
26年度に執行を予定していた、木曽ヒノキ天然林調査が天候不順により、一部未実行となったため、次年度に調査を実施することとしたため。
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| 次年度使用額の使用計画 |
27年度に予定している木曽ヒノキ天然林調査を併せて、調査を実施する。
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