| 研究課題/領域番号 |
26282073
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| 研究機関 | 放送大学 |
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研究代表者 |
近藤 智嗣 放送大学, 教養学部, 教授 (70280550)
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| 研究分担者 |
有田 寛之 独立行政法人国立科学博物館, その他部局等, その他(移行) (70342938)
真鍋 真 独立行政法人国立科学博物館, その他部局等, その他 (90271494)
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| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
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| キーワード | コンピュータビジョン / 行動分析 / 複合現実感 / 展示システム / インテリジェント化 |
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| 研究実績の概要 |
本研究は，博物館の展示メディアに複合現実感技術を応用し，そのシステムをインテリジェント化することが目的である．平成26年度と平成27年度は，始祖鳥の板状標本を展示対象としてシステムを構築する計画で，平成26年度は，始祖鳥について5分程度で解説する展示解説用アプリを開発した．
そのアプリは，標本上に始祖鳥の復元CGを重ねる複合現実感コンテンツでもある．仕組みとしては，始祖鳥の骨格の形状をマーカーとすることで，二次元マーカーを配置したり，特殊なセンサーを設置したりすることなく，CGと標本の位置を合わせられることが特徴である．デバイスには，iPad miniとiPhoneを使用し，博物館での一般的な展示ガイドとして使用できるようにした．
このコンテンツの開発にあたっては，研究分担者の所属する国立科学博物館と共同で進め，また，共同研究先のドイツのKMRC（知識メディア研究センター）でのデモからの意見も参考にした．国内だけでなく，海外でも展示実験ができるように日本語，英語，ドイツ語のナレーションも用意した．
このコンテンツを使用した実験としては，2014年10月11日～12日に，放送大学の千葉学習センターにおいて子供対象の恐竜イベントを開催し，体験者の体験中の観察と事後に意見を聞いた．この結果をもとに，平成27年度の改修を進める予定である．
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究の目的は，博物館の展示メディアに複合現実感技術を応用し，そのシステムをインテリジェント化することである．そのための第1段階として，平成26年度は，iPad miniとiPhoneを使用した複合現実感展示ガイドを開発して展示実験を行い，本システムの実用性を確認することができた．このコンテンツをスマートフォンやタブレットのアプリとして開発できたことは，本システムの大枠と展示ガイドのコンテンツができたということであり，平成27年度に引き続き行うインテリジェント化の土台とすることができた．また，行動ログを記録する機能等についても目処がたち，インテリジェント化の基礎研究も可能になった．
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| 今後の研究の推進方策 |
平成27年度は，引き続き始祖鳥のコンテンツを対象に研究を進める．本年度の主な目的は，展示システムをインテリジェント化することである．行動分析を元に見学者の位置情報をリアルタイムにフィードバックさせて提示情報を可変にするのが，本研究のインテリジェント化の特徴である．重要な点は，このインテリジェント化をするために必要な行動予測のアルゴリズムを開発することである．予測アルゴリズムにはベイジアンネットワークの手法を用いる計画である．また，コンテンツとしては，予測結果によって提示情報を切り替える機能を開発する．
インテリジェント化としては，1) 行動ログを記録する機能，2) 現在地から次の解説場所への移動経路を提示する機能，3) 解説中の部位からカメラが外れた時にその方向を提示する機能，4) 現在地で視聴できる解説情報リストを提示する機能等を開発する．
コンテンツ開発では，平成26年度に開発したコンテンツを改修する．改修にあたっては，イベントで得られた意見や共同研究先のドイツの研究所KMRCからの意見をもとにする．さらに，追加機能として，部位を指し示す機能，始祖鳥が羽ばたくアニメーション，多言語対応の機能等を開発する．
これらの準備ができた段階で，国立科学博物館，放送大学の学習センターでのイベント的な実験を行う．多言語対応ではドイツ語版と英語版を用意しKMRCでも実験を行う．KMRCは，ドイツ国内の博物館とも連携しているため，始祖鳥の実物標本が展示されているドイツ国内の博物館においても実験展示ができるように準備を進める．
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| 次年度使用額が生じた理由 |
申請時の計画では，3Dアニメーションの制作，展示システムの開発，行動分析ツール開発を外部に委託する予定であったが，採択時の決定額が大きく削減されていたため，計画を見直し，展示システムについては平成26年度に開発し，3Dアニメーションと行動分析ツールについては，開発効率を図った上で平成27年度に計画をシフトすることとした．その中で，平成26年度に開発する展示システムについては，自作することで経費を抑えることができたため，その未使用額を他の2つの委託の補助とすることにした．
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| 次年度使用額の使用計画 |
平成27年度は，3Dアニメーションの制作と行動分析ツールの開発を委託する計画であり，平成26年度の未使用額をこの委託にあてる計画である．ただし申請時の計画どおりの予算はないため，申請者が自作することが難しい3Dアニメーションの制作を主に委託し，行動分析ツールについては，自作と委託を併用することで予算内に収める計画である．
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