| 研究課題/領域番号 |
26282080
|
|---|
| 研究機関 | 首都大学東京 |
|---|
研究代表者 |
松山 洋 首都大学東京, 都市環境科学研究科, 教授 (50264586)
|
|---|
| 研究分担者 |
齋藤 仁 関東学院大学, 経済学部, 准教授 (00709628)
泉 岳樹 首都大学東京, 都市環境科学研究科, 助教 (10336513)
中山 大地 首都大学東京, 都市環境科学研究科, 助教 (90336511)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2018-03-31
|
| キーワード | 土壌雨量指数 / 1 時間雨量 / 解析雨量 / 土砂災害 / CL (Critical Line) / 九州北部豪雨 / 無人航空機 / 空中三角測量 |
|---|
| 研究実績の概要 |
（1）平成 28 年 4 月に発生した熊本地震の影響により，この地域で従来は土砂災害が発生しなかったような少ない降水量であっても，土砂災害が発生していることが明らかになった．
（2）日本全国を対象として，平成 18～20 年に土砂災害が発生した地点・時刻における土壌雨量指数と 1 時間雨量の関係について調べた．土砂災害発生に関する位置情報が信頼できる 816 の事例のうち，土壌雨量指数もしくは 1 時間雨量のいずれかが 50 年確率値を超えていたのは 11 であった（両方が超えていたのは 1 つだけであった）．そのため，大部分の土砂災害は，土壌雨量指数や 1 時間雨量が 50 年確率値を超えなくても発生していることが実証的に示された．これは，今後の防災対策を考えるうえで重要な知見である．
（3）平成 24 年 7 月九州北部豪雨および熊本地震に伴う阿蘇火山地域での斜面崩壊と植生変化を，小型無人航空機（UAV）によって撮影された画像と SfM 多視点ステレオ写真測量という手法を用いて推定した．
（4）GPS 可降水量と領域客観解析データを用いて，平成 24 年 7 月九州北部豪雨の際の水蒸気の動態について明らかにした．また，日本全国を対象として JRA-55（気象庁が作成している長期再解析データ）と GPS の可降水量を比較し，前者が後者を系統的に過小評価していることを明らかにした．
|
| 現在までの達成度 (段落) |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| 今後の研究の推進方策 |
29年度が最終年度であるため、記入しない。
|
