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2015 年度 実績報告書

状態遷移時間を考慮したコンフリクト分析方法の開発・統合・実装・公表

研究課題

研究課題/領域番号 26282081
研究機関東京工業大学

研究代表者

猪原 健弘  東京工業大学, 社会理工学研究科, 教授 (80293075)

研究期間 (年度) 2014-04-01 – 2018-03-31
キーワード社会システム / コンフリクト解決 / 状態遷移時間
研究実績の概要

平成27年度は、平成26年度に開発した「遷移時間分析」の方法、および、既に開発済みの4つの分析方法(「提携分析」、「態度分析」、「選好変化分析」、「意思決定ルール分析」)の性質を明らかにするための数理モデル研究を実施、その成果を、雑誌論文(いずれも査読付き)3件と学会発表(いずれも国際学会)2件として発表した。

特に、平成26年度に達成できなかった、(1) 「遷移時間分析」の方法の有効性の確認についての数理モデル研究の成果発表と、(2) 「提携分析」以外の分析方法についての数理モデル研究と、各分析方法の計算機上のプロトタイプの実装と改良を行った。具体的な成果は、(1) は上記3件の雑誌論文のうちの1件(T. Inohara, State transition time analysis in the Graph Model for Conflict Resolution, Applied Mathematics and Computation, Volume 274, 1 February 2016, Pages 372-382.)として、また、(2) については、東京工業大学猪原健弘研究室ホームページ(http://www.valdes.titech.ac.jp/~inohara/GMCR/accomplishments.html)にてプロトタイプの公表を行った。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

2: おおむね順調に進展している

理由

平成26年度は研究の進捗が計画からやや遅れていたものの、海外研究協力者からうけた助言をもとに研究計画の方向性を再確認し、また、人件費により雇用したRAの研究補助の効果により、平成26年度までの遅れを取り戻し、当初研究計画通りの進捗に戻った。

研究成果の公表も進んでおり、当研究課題の研究はおおむね順調に進んでいると判断できる。

今後の研究の推進方策

平成28年度は、5つの分析方法の統合のための研究を推進する。つまり、本研究で新たに開発する「遷移時間分析」の方法と、既に開発済みの4つの分析方法(「提携分析」、「態度分析」、「選好変化分析」、「意思決定ルール分析」)の統合を行い、コンフリクト解決のための包括的な分析方法を確立する。

この他の個別研究内容においては、平成27年度までの研究をさらに推進する。つまり、「『遷移時間分析』の方法の開発」では「遷移時間分析」の方法を使ったコンフリクトの分析例の蓄積を、「分析方法の数理モデル研究」では、5つの分析方法の性質を明らかにするための数理モデル研究を、「『コンフリクト解決のための方法論パッケージ』の実装と公表」では5つの分析方法の計算機上のプロトタイプの改良を行う。

次年度使用額が生じた理由

次年度使用額が生じた理由は、「遷移時間分析」の方法の有効性の確認についての数理モデル研究の成果発表先を、当初予定していた国際学会発表から雑誌論文に変更したため、および、分析方法の計算機上のプロトタイプの実装と改良に必要な、RA雇用費と物品(パソコン等)の購入費が当初の予定より少額で済んだためである。

次年度使用額の使用計画

次年度使用額は、平成28年度に予定している、5つの分析方法の統合のための研究に必要なRA雇用費と物品(パソコン等)の購入費、国際学会での成果発表に伴う費用、および、海外研究協力者に助言を受ける際に必要となる費用に充てる予定である。

  • 研究成果

    (8件)

すべて 2016 2015 その他

すべて 国際共同研究 (1件) 雑誌論文 (3件) (うち査読あり 3件、 謝辞記載あり 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 2件) 備考 (2件)

  • [国際共同研究] University of Windsor/Ryerson University/Wilfrid Laurier University(Canada)

    • 国名
      カナダ
    • 外国機関名
      University of Windsor/Ryerson University/Wilfrid Laurier University
    • 他の機関数
      1
  • [雑誌論文] State transition time analysis in the Graph Model for Conflict Resolution2016

    • 著者名/発表者名
      T. Inohara
    • 雑誌名

      Applied Mathematics and Computation

      巻: 274 ページ: 372-382

    • DOI

      10.1016/j.amc.2015.11.020

    • 査読あり / 謝辞記載あり
  • [雑誌論文] Mathematical definitions of enclave and exclave, and applications2015

    • 著者名/発表者名
      S. Suzuki, T. Inohara
    • 雑誌名

      Applied Mathematics and Computation

      巻: 268 ページ: 728-742

    • DOI

      10.1016/j.amc.2015.06.114

    • 査読あり
  • [雑誌論文] Steady-state stock and group size: An approach of dynamic voluntary provisions of public goods2015

    • 著者名/発表者名
      Y. Huang, T. Inohara
    • 雑誌名

      Applied Mathematics and Computation

      巻: 270 ページ: 505-510

    • DOI

      10.1016/j.amc.2015.08.053

    • 査読あり
  • [学会発表] Political Integration and the Number of Governments2015

    • 著者名/発表者名
      S. Suzuki, T. Inohara
    • 学会等名
      2015 IEEE International Conference on Systems, Man, and Cybernetics (IEEE SMC 2015)
    • 発表場所
      Hong Kong
    • 年月日
      2015-10-09 – 2015-10-12
    • 国際学会
  • [学会発表] Modelling the Provision of Public Goods between a Government and Citizens2015

    • 著者名/発表者名
      Y.Huang and T.Inohara
    • 学会等名
      Joint conferences on “Logic, Game Theory, and Social Choice 8” and “The 8th Pan-Pacific Conference on Game Theory” (LGS 8 & 8 PPCGT)
    • 発表場所
      Taipei, Taiwan
    • 年月日
      2015-05-19 – 2015-05-21
    • 国際学会
  • [備考] 東京工業大学大学院社会理工学研究科猪原健弘研究室ホームページ

    • URL

      http://www.valdes.titech.ac.jp/~inohara/GMCR/

  • [備考] 東京工業大学猪原健弘研究室ホームページ

    • URL

      http://www.valdes.titech.ac.jp/~inohara/GMCR/accomplishments.html

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公開日: 2017-01-06  

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