| 研究課題/領域番号 |
26282082
|
|---|
| 研究機関 | 電気通信大学 |
|---|
研究代表者 |
山田 哲男 電気通信大学, 情報理工学(系)研究科, 准教授 (90334581)
|
|---|
| 研究分担者 |
井上 全人 明治大学, 理工学部, 准教授 (60365468)
北田 皓嗣 法政大学, 経営学部, 准教授 (90633595)
石垣 綾 東京理科大学, 理工学部, 准教授 (50328564)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2014-04-01 – 2019-03-31
|
| キーワード | 廃棄物再資源化 / 地球温暖化ガス排出削減 / サプライチェーン / モデル化 / 経営工学 / コスト削減 |
|---|
| 研究実績の概要 |
テーマ① 製品設計とサプライチェーンの結合 循環型社会システムを製品設計段階で実現するためのアプローチとして、陳腐化した製品価値を再上昇させることで製品の買い替えを抑制し、結果として資源の使用量、廃棄量の削減を可能とするアップグレード設計の提案を行った。具体的には、製品ライフサイクルをモデル化し、環境の調和性と経済性を両立する多目的満足化設計手法を提案し、今まで難しいとされた製造企業の収益増加、消費者の購入価格の低下というトレードオフ関係の要求を満足させ、加えて、製品性能、環境負荷、耐用寿命に対する要求を満足させる多目的満足解の導出が可能となった。また、目標計画法を用いたリサイクル率とコストによる分解部品選択法を提案した。
テーマ② 静脈と動脈サプライチェーン（SC）の結合 循環型において、時間に対してものの流れを連続的にトレースすることによって製品ごとに品質や経済性などの評価が可能となるモデルを設計し評価を行った。その結果、製造と再製造を組み合わせることによって時間変動に対し頑健な生産が達成できるが、生産スケジュールが複雑になることから動的な制御が可能な方法を検討していく必要があることがわかった。さらに、CO2排出量を持つレギュラーSCやリサイクル率を持つリバースSCについてもネットワーク設計を行った。
テーマ③ 経営情報とエンジニアリング情報の結合 一昨年度にデータ収集を行った実験室実験について、分析を進め論文発表の準備を進めた。またフルコスト会計をベースとした意思決定モデルについて検討した。
以上の研究成果の発信のために、第2回グリーンサプライチェーンに関する国際ワークショップ（東京）を開催し、GBC2016ではファシリテーターを務め4件、IJIE2016では特別セッションの日米共同チェアを務め2件、LCE2017では4件の発表をオーガナイズして成果発表したほか、招待講演2件を行った。
|
| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
1: 当初の計画以上に進展している
理由
各研究テーマで順調に研究が進展しており、当初計画の予定より早く研究成果を発信して普及に努めることができたため。
具体的には、国際研究集会として当初計画では平成30年度に予定していた第2回グリーンサプライチェーンに関する国際ワークショップを、米国や日本の研究者を招いて平成28年10月に東京で開催した。また、地球環境問題は一国だけでなく世界各国の協力が必要である。そのため、米国やドイツの海外研究者と国際共同研究を実施し、国際共著論文の執筆や、3箇所の国際会議等で研究発表をオーガナイズして発表した。国内では、招待講演や解説論文執筆を行った。最後に、米国NEDSI2017 Conferenceから、当該研究課題での過去3ヵ年にわたる8件の研究発表を含み、日本からの研究発表と参加者の増加に同会議へ貢献したと認められ感謝状を授与された。
|
| 今後の研究の推進方策 |
次の3テーマを中心に研究を推進するとともに、3テーマを統合するテーマ④ 製品ライフサイクル・経営情報システムの結合と新興国・先進国のケース検証に取り組む。
テーマ① 製品設計とサプライチェーンの結合 製品設計プロセスの協調設計について、モジュール型とインテグラル型製品アーキテクチャに分けて、どのようなスタイルが望ましいのか、製品設計とサプライチェーン設計のモデル化を行う。また、分解システム設計では、リユースを持つ分解部品選択法の分析を行う。
テーマ② 静脈（リバース）と動脈（レギュラー）サプライチェーンの結合 循環型では、需要と戻り品の量と品質に不確実性がある場合について、リバース型ではこれまでに開発したリサイクル率とコストのネットワーク設計法について、環境負荷と経済性を評価尺度とした多目的満足化を行う。
テーマ③ 経営情報とエンジニアリング情報の結合 環境経営情報の利用について企業インタビュー調査や組織のマネジメント・コントロール・システムの視点からの分析に加え、環境経営情報システムの操作eラーニング授業の開発を行う。
以上の研究成果は、国際会議の招待セッションで日米独の研究者による国際共同研究の発表をはじめ、国内外の研究発表や論文執筆により発信する。
|
| 次年度使用額が生じた理由 |
投稿中の査読付雑誌論文で審査中のものが複数あり、年度内の掲載決定による支払いが発生する予定であったが、審査が年度内に終了しなかったため。
|
| 次年度使用額の使用計画 |
投稿中の雑誌論文や国際会議論文が複数あり、論文掲載料や会議参加費としてぞれぞれ使用する。
|
| 備考 |
米国NEDSI2017 Conferenceより、当該研究課題での過去3ヵ年にわたる8件の研究発表を含み、
日本からの研究発表と参加者の増加に同会議へ貢献したとして、感謝状を授与された。
|
